「インフレ」
という言葉は日頃のニュースなどでよく聞く言葉ですよね。
インフレという言葉とは反対にデフレ（＝デフレーション）という言葉もありますが、デフレはモノの価格が下がる状況です。
このコンテンツでは「そもそもインフレとは」というところから網羅的に解説していますので参考にしてみてください。
目次
Contents
そもそもインフレとは・デフレとは
「インフレ」とはなんでしょう。
具体例を出すと、今まで「みかん」は100円で買えていたのに、ある日突然、2倍の200円になったとします。
同じみかんを購入するのに、2倍のお金が必要になったわけです。
つまり、お金の価値は2分の1になったといえますよね。
これがインフレであり、インフレが起きると物価が上がり、現金の価値は下がってしまいます。
我が国でインフレ率を説明している指標として消費者物価指数と企業物価指数があります。
両指数については以下で詳しく説明しています。
デフレはこの逆の現象です。
そもそもなぜインフレやデフレは起こるのでしょうか？
コンテンツ内では、さらに詳しくインフレとデフレの基礎とメリット・デメリットについて解説しています。
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インフレとデフレの怖さとは
インフレとは「モノやサービスの物価が持続的に上昇する現象」。
別の言い方をすると「モノの価値がお金の価値よりも高くなること」です。
一方デフレは、インフレの説明の逆となります。
一般的にはインフレは物価が上昇、デフレは物価が下落という解釈で問題ありません。
そんなインフレやデフレに対して社会は敏感に反応します。
なぜならそれは紛れもなく私たちの生活に大きな影響を及ぼすからです。
このコンテンツでは、インフレ、デフレそれぞれの怖さとその防止策を考察していきます。
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日本でハイパーインフレが起こる可能性とは
ハイパーインフレというワードはよく聞くと思うのですが、一応以下のような定義は存在しています。
■ ハイパーインフレの定義：
- 経済学者Phillip Caganによれば「インフレ率が毎月50%を超えること」。
- 国際会計基準によれば「3年間で累積100%以上の物価上昇」。
Caganの定義は現在の日本では現実的ではないですが、国際会計基準の3年間で累積100%の基準は満たし得ます。
日本は平成バブルの崩壊とともにデフレ経済に苦しみ、以下のような負のスパイラルが継続して発生してきました。
モノの価格が上昇しない
↓
企業収益が増加しない
↓
賃金が上がらない
↓
購買力が上がらない・度重なる増税で実質所得減少
↓
経済低迷
↓
値下げ合戦
↓
モノの価格が上昇しない
本来は以下の流れが正のスパイラルとなります。
しかし、平成の30年間、日本はデフレに苦しんだことにより、人々の中にもデフレマインドがしっかりと定着してしまっています。
人口増加
↓
需要増加
↓
企業収益増加
↓
給与増加
↓
需要増加
↓
適度なインフレでモノの価格上昇
↓
企業収益増加
日本では成長を伴った適度なインフレではなく、財政不安を起点としてある程度強烈な円安を伴ったインフレが発生する可能性があります。
コンテンツ内では、そんな懸念されるインフレ発生から身を守るための方法についてお伝えしています。
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インフレスパイラルとは
経済ニュースを見ていると、「インフレ」という言葉をよく耳にします。
なんとなく、インフレのイメージが浮かぶ方でも、その仕組みの根本を理解している方は意外と少ないかもしれません。
このインフレが巻き起こす「インフレスパイラル」もまた、知っているか否かで、経済の理解に差がつきます。
コンテンツ内では、このインフレスパイラルの仕組みを、インフレの考え方をもとにして解説しています。
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デフレスパイラルとは
経済ニュースを見ていると「デフレが～」と評論家がよく口にすることに気づきませんか？
さらにもう一歩踏み込んで、デフレの進化系として「デフレスパイラル」というものがあります。
「デフレ」「デフレスパイラル」の2つの概念を正確に理解しておくだけでも、経済循環の知識がとても深くなります。
コンテンツ内で詳しく解説していますので、参考にしてみてください。
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インフレターゲットとは
2012年に結成された第2次安倍政権において、「アベノミクス」と呼ばれる経済政策が実施されました。
このアベノミクスで行われた量的金融緩和政策において、「インフレターゲット」と呼ばれる指標が使われました。
このインフレターゲット、今までの金融政策では使用されてこなかったもので、当時の市場を驚かせました。
インフレターゲットとは、政府や中央銀行が物価上昇率に目標値を設けて、その目標値を達成できるよう金融緩和を進めていく政策を指します。
通常、インフレやデフレといった経済現象は、市場の需要・供給バランスによって起こりますが、この経済変動をコントロールするために、予め目標値を定めるのです。
今後の日銀の政策も含め、コンテンツ内では、さらに詳しく解説していますので参考にしてみてください。
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戦後にインフレが起こりやすい理由とは
大規模な戦争が終わった後、多くの国が物価高、いわゆる「インフレーション」に陥ることが多いです。
インフレになる要因はたくさんあります。
しかし、戦後にインフレになるケースが多いということは、何かしら共通している原因があるはずです。
近代の場合、戦争が起こると国全体を巻き込んだ総力戦になることが大半です。
国のすべて生産体制が「戦争のため」に稼働することになります。
戦争が終わると、今まで戦争に対して使っていた社会資本が、国内の経済の為に利用されるようになります。
ただ、戦後間もないころは、政府の体制も安定しておらず、中央銀行に対する信頼も無いに等しい状態です。
このため、これまで使用してきた「通貨」というものに対して、国民が懐疑的な目を向けるようになります。
「もしかすると、新しい通貨が発行されて、これまでの通貨が使えなくなるかもしれない」という思惑が広がっていくのです。
この結果、通貨の価値は下がってしまい、物価の高騰が発生するのです。
コンテンツ内では、さらに詳しく解説していますので参考にしてみてください。
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番外編：金（きん）投資はインフレ対策に有効なのか？
ベネズエラが2018年12月のインフレ率169万%だったと発表しました。
また、トルコでも2019年1月はインフレ20%台が続くというニュースがありました。
このようなインフレが、物価が低迷している日本では、家計や企業のインフレ期待が失われているという報道もありました。
将来的に、過度なインフレーションが起きた時は、対策として何が有効なのでしょうか？
代表的なものに「金」がありますが、その金投資への有効性について、コンテンツ内では解説しています。
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まとめ
以上、【インフレ・デフレとは？】実は簡単、でもなかなか理解ができない「インフレーション・デフレーション」の全てを解説。…でした。
