【仮想通貨とは?】仕組みをわかりやすく解説!認知度は進んだが今後の動向はどうなるのか?

仮想通貨とは何か?仕組みをわかりやすく解説!認知度は進んだが今後の動向はどうなるのか

 

2018年度より、仮想通貨やビットコインなどの単語を少しずつ聞く場面が増えました。

特に、ビットコインは2017年3月時点で10万円だったのが、同年12月で240万円まで高騰。

 

その後は60万~70万円ほどで推移し、2018年に入ってからは、コインチェックやザイフなど国内取引所の多額のハッキング被害が大きなニュースになりましたね。

 

【コインチェック流出事件】現在の状況は?仮想通貨暴落の引き金となった事象の概要とその後について。

【コインチェック流出事件】現在の状況は?仮想通貨暴落の引き金となった事象の概要とその後について。

2019年7月26日

 

一時はギャンブルの様に仮想通貨への投機を試みる人がかなりの数がいたのも、今ではすでに昔に感じられます。

現在は下火となってしまった仮想通貨ですが、そもそも仮想通貨とは何か?

 

今さらながら、その仕組みや仮想通貨が市場に出回るメリットなどについて、説明していきます。

目次

仮想通貨とは?法定通貨や電子マネーとの違い

仮想通貨とは?法定通貨や電子マネーとの違い

 

以下の順で、仮想通貨についてそれぞれ説明していきます。

 

 

仮想通貨とは?

仮想通貨はインターネット上でやり取りできる「財産的価値」を持ったデジタル通貨の一種です。

資金決済法により次の性質をもつものであると定義されています。

 

■ 仮想通貨とは?

 

  • 不特定多数のものに対して、代金の支払い等に使用でき、かつ法定通貨と相互に交換できる
  • 電子的に記録され、移転できる
  • 法定通貨または法定通貨建ての資産ではない

 

法定通貨との違いは?

 

法定通貨は公的な発行機関の信用に基づき発行・管理され、紙幣や硬貨といった形で実体があります。

 

それに対して、仮想通貨の場合は「ブロックチェーン技術」を活用。

それにより、発行主体なし(第三者機関)で、財産価値をやり取りすることが可能になる仕組みとして注目を集めました。

 

ブロックチェーンとは

よく混同されやすいですが、ブロックチェーン(Blockchain)とビットコインは別物です。

ブロックチェーンはビットコイン開発の過程で生まれ、ビットコインの取引を記録する分散型台帳を実現するための技術です。ビットコイン以外も多くの仮想通貨はブロックチェーンを技術基盤としていますが、ブロックチェーンを使わないDAG(Directed Acyclic Graph)型仮想通貨など例外もあります。

仮想通貨を送付する際の取引履歴のデータを「トランザクション」(Transaction)といい、一定数のトランザクションを格納したものを「ブロック」(Block)といいます。銀行の預金通帳に例えると、「トランザクション」は預入・引出などの取引履歴で、「ブロック」は複数の取引履歴をまとめた通帳の1ページというイメージです。

取引が新規に生成されたブロックやそれに続くブロックに取り込まれる流れを「承認」(Confirmation)といい、ブロックが新しく追加されて次々と鎖(チェーン)のように連なり、「ブロックチェーン」になります。

(引用:GMOコイン

 

 

電子マネーとの違い

電子マネーは、第三者機関が整備したインフラを介して、ネットワーク上での電子的な決済を可能にするサービスです。

 

一方、仮想通貨は、紙幣や硬貨を介することなくネットワーク上での決済を可能にする一方。

第三者機関の仲介を必要とせず、直接的な価値の移転が可能になります。

 

 

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仮想通貨は安全、それとも危険なのか?仕組みを解説

仮想通貨は安全、それとも危険なのか?仕組みを解説

仮想通貨は安全?危険?

仮想通貨のやり取りは、暗号技術によって仲介者を排除しての取引が可能になります。

 

その一方で、これらはネットワーク上で価値の移転が行われ、オンラインで保管する場合は、ハッキング被害にあう可能性があります。

 

2018年1月にコインチェックが仮想通貨の一つである「リップル」(▶︎仮想通貨の種類)をハッキングされた事件が起きました。

日本での仮想通貨への加熱はここで収束することになりましたよね。

 

仮想通貨取引所大手のコインチェック(東京・渋谷)は26日、利用者から預かっている約580億円分の仮想通貨が外部からの不正アクセスにより流出したと発表した。2014年に日本のビットコイン取引所だった「マウントゴックス」が約470億円分を消失させて以来、過去最大の仮想通貨の流出となる。

(引用:日経新聞「コインチェックの仮想通貨不正流出、過去最大580億円 」

 

2018年9月には「Zaif」を運営するテックビューロも不正アクセスによって被害総額は67億円流出というニュースもありました。

 

仮想通貨交換会社のテックビューロ(大阪市)は20日、不正アクセスによって仮想通貨「ビットコイン」などが流出したと発表した。被害額は約67億円とみられ、このうち約45億円は顧客の資産という。同社は金融情報サービスを手掛けるフィスコのグループ会社など2社に資金・技術面での支援を要請した。顧客資産は「被害が及ばないよう準備を行う予定」としている。

(引用:日経新聞「「Zaif」のテックビューロ、仮想通貨67億円分流出 」

 

仮想通貨の仕組みとは?

取引情報などに公開鍵暗号やハッシュ関数などの暗号技術を利用することで、仲介者を介さない直接的な取引における安全性を実現します。

 

そして、行われた「トランザクション(取引)」は、「ブロック」という単位にまとめられ、ブロックの連鎖を「ブロックチェーン」と呼びます。

ブロックチェーン上に記録された取引データは、全てのネットワーク参加者に公開され共有される仕組みになっています。

 

 

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仮想通貨の危険・デメリットとは…?

ここでは仮想通貨の危険性とそのデメリットについてそれぞれ解説していきます。

 

 

ボラティリティが高い

法定通貨のように信頼性の高い発行機関が存在するわけではありません。

ビットコインの価格変動リスクは非常に大きく、投機的側面が強いことには注意が必要です。

 

仮想通貨のボラティリティ

 

しかし今では、例えばBloombergでは、あまりにも仮想通貨市場がおとなしくなってしまいました。

ボラティリティ」はなくなった?という内容の記事も投稿されました。

 

仮想通貨の世界が余りに静かだ。

時価総額の大きい仮想通貨の指標であるブルームバーグ・ギャラクシー・クリプト指数は新たな下げトレンドに入ったようだ。ボラティリティーを表すテクニカル指標のボリンジャーバンドが収束しており、同指数が先行き一段と下げて9月に付けた安値を再び試す可能性を示唆している。

 

カウンターパーティリスク

取引所が破たんしたり、多額のハッキング被害を受けたときに、取引所に預けている仮想通貨の返却が行われない可能性があります。

 

特に、世界中で取引所へのハッキング被害が増加しています。

上記でも述べた通り、国内でもコインチェックのネム580億円の流出事件やザイフのビットコインなど67億円流出など、事件が多発しています。

 

これらは、ホットウォレットと呼ばれるインターネットに接続された状態で仮想通貨を管理する脆弱性を狙われたことが原因です。

 

多額の資金を盗難された取引所は運営継続が困難になり、一般的に顧客資産の補償は困難になります。

今回の場合は、コインチェックがマネックスグループから、ザイフがフィスコから、完全子会社化による救出措置を受け、返済が行われました。

 

取引所の送金手数料が高い

11月2日現在、1ビットコインの価格は日本円で715,469円(CoinMarketCap参照)。

各取引所の送金手数料は、無料、0.0005から0.001BTC程で推移しています。

 

よって、無料を除いた手数料の範囲は、およそ357円から715円支払うことになります。

 

ただし、利用者が増加しつつあるビットコインは、一日の取引処理数が10万件を超えると、送金詰まりを起こしやすく、手数料を高く払っている取引から順に処理されていきます。

 

そのため、優先して取引処理してほしい時などは、多く手数料を支払う必要があります。

 

 

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仮想通貨のメリットは?

ここでは仮想通貨が市場で確立される存在となった場合のメリットについてそれぞれ解説していきます。

 

 

個人間での直接送金が可能

ドルや円などの法定通貨を送金する際は、銀行などの第三者機関を介して送金する必要があります。

 

国内間だとまだ数日で完了しますが、国際的な送金になると、多くの銀行を仲介することになり、時間やコスト(為替差損、仲介手数料)などが膨らみます。

 

ビットコインなどの仮想通貨は、個人間で直接的な送金が可能です。

第三者機関を仲介することの手数料を支払わなくてよいなどメリットがあります。

 

24時間365日取引が可能

ビットコインなどの仮想通貨は、土日含め24時間365日取引を行うことができます。

銀行などの第三者機関を利用する場合は、営業時間内でないと取引できないという欠点が解消されます。

 

支払いに関する個人情報が漏れにくい

インターネットなどのクレジットカード決済や店頭でのキャッシュレス決済の場合、サービスを提供する側に、入力した個人情報がマーケティングなどに利用されたり、ハッキングなど情報漏えいのリスクがあります。

 

仮想通貨の取引では、個人間で暗号化して、「このアドレスからこのアドレスへいくら送金された」以外の情報は、分散共有台帳であるものの、わかりづらくなる仕組みなので、安心して取引できます。

 

資産として

分散投資の資産として、ビットコインなどの仮想通貨は役に立ちます。

そういった側面に着目した米大手運用資産会社や米取引所などが、カストディ(保管)サービスを始めています。

 

取引所などはハッキングリスクと隣り合わせであり、安全な資産の保管が実現可能になるとして注目されています。

 

 

 

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まとめ

2017年11月の市場全体の高騰時に行われたアンケートでは、全国20~69歳の男女10,000人に対して、認知度が87%でした。

それに対して、購入経験率は4.7%に留まっている現状です。

 

仮想通貨を使用して大手企業のパートナーシップが進んでいます。

また、試験導入が始まっているなど、将来的にビットコインなどの仮想通貨が普及していくことも考えられます。

 

今のうちに、仮想通貨について、知っておくこともよいでしょう。

 

以上、【仮想通貨とは?】仕組みをわかりやすく解説!認知度は進んだが今後の動向はどうなるのか…でした!

 

【仮想通貨特集】今買っておけば価格上昇で将来儲かる?世界を変える通貨の概要とリスクをわかりやすく解説。

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2019年7月26日

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マネリテ!編集部は東京大学経済学部卒の証券アナリストを中心とした金融知識が豊富なメンバーが株式投資初心者に向けて有益な情報を提供しています。株式投資を行う意義から基本用語、おすすめのネット証券・投資先情報をお伝えするメディアです。日本人の金融リテラシーの向上と明るい未来を目指しています。