株式投資で、銘柄分析をする上で「貸借対照表（BS）」「損益計算書（PL）」といった財務諸表に目を通しますよね。
そして、キャッシュフロー計算書から導き出すことができる「フリーキャッシュフロー（FCF）」という重要指標が存在します。
FCFは企業・投資家の双方にとって絶対に注目すべき数値です。
このコンテンツでは、そんなフリーキャッシュフローについて、徹底解説していきます。
目次
Contents
フリーキャッシュフロー（FCF）とは
「フリーキャッシュフロー」とは簡単にいうと、企業が使い道を「自由」に決めて使える。
そして、最終的に残った現金化された利益のことです。
企業は生み出したビジネスモデルに沿って、売上を増やす活動をしています。
ビジネス自体を推進するだけでも、コストがたくさんかかります。
売上代金から発生したコストをすべて差し引いて初めて、最終的な利益であるフリーキャッシュフローを求めることができるのです。
（目次に戻る）
フリーキャッシュフローの計算方法
私たち株式トレーダー側が、投資対象の企業のフリーキャッシュフローを知りたいとき、どのように算出すればいいのでしょうか？
算出方法としては以下の通りです。
【「フリーキャッシュフロー」 ＝ 「営業キャッシュフロー」 ＋ 「投資キャッシュフロー」】
「営業キャッシュフロー」とは、営業活動によって得たお金や支払ったお金の流れを表している項目です。
収入となるのは、商品を販売したことによる売上などで、支出となるのは原材料費や人件費の支払いなどです。
つまり、営業キャッシュフローがプラスの値ということは本業がうまくいっていることを表しています。
逆に、マイナスの値ということは、売上よりも多くのコストがかかっているため企業経営が厳しいという印象を受けます。
次に「投資キャッシュフロー」とは、投資活動による資産の取得や売却に関するお金の流れを表している項目です。
この場合の「資産」とは、定期預金・固定資産・投資有価証券・貸付金などにあたります。
なかでも固定資産には土地・機械・建物などがあります。
どれも事業活動において付加価値を高めるために取得されることがほとんどです。
つまり固定資産の取得による支出が多いということは、それほど将来の企業の成長のために投資をしているということになります。
また、投資有価証券も手元に現金があるときは、投資をして増やさないともったいないので取得し、
手元の現金があまりにも少なくなったら売却したりします。
一概に投資キャッシュフローがマイナスの値だからといって、業績が悪い企業というわけではありません。
将来も継続して利益を得るための消費である場合があるのです。
ここまで説明してきた「営業キャッシュフロー」と「投資キャッシュフロー」を合計したものが、企業が自由に使えるフリーキャッシュフローです。
ここからは、「上場企業」と「中小企業」のフリーキャッシュフローをそれぞれ見ていきましょう。
（目次に戻る）
上場企業のキャッシュフローを確認する方法
上場企業であれば、「キャッシュフロー計算書」という決算書を作成しています。
そこからフリーキャッシュフローを求めることが可能です。
ただし、キャッシュフロー計算書は毎期作成されているものではなく、本決算と中期決算のときだけ作成されるのでご注意ください。
企業の決算書は「IRページ」にある「決算短信」もしくは「有価証券報告書」をダウンロードすると、見ることができます。
例えば、以下はトヨタ自動車のキャッシュフロー計算書です。
（引用：トヨタ自動車決算短信）
キャッシュフロー計算書を見つけたら、営業キャッシュフローと投資キャッシュフローの値を合計することでフリーキャッシュフローの算出が可能です。
このように、上場企業であれはフリーキャッシュフローの算出は非常に簡単におこなうことができますので、ぜひ試してみてください。
（目次に戻る）
中小企業のフリーキャッシュフロー算出方法
上記は上場企業の場合のフリーキャッシュフローの計算でした。
しかし、中小企業は決算の公表義務がありませんので、IR（Investor Relations）を活用できません。
では、どのように計算すれば良いのでしょう？
【フリーキャッシュフロー＝NOPAT＋減価償却費－設備投資－運転資金増減額】
中小企業は多くの場合キャッシュフロー計算書を作成していないので、少し算出方法が複雑になっています。
1番目の「NOPAT」は税引後営業利益のことをいいます。
【営業利益×(1－実効税率)】という式から算出できます。
「実効税率」とは、企業の所得金額に対して課される法人税・地方法人税・住民税・事業税の額の合計税率のことです。
実効税率は税制改正の都度引き下げられる傾向があるので、計算する際には最新の値を使うようにしましょう。
2番目の「減価償却費」は、建物・機械・車両などの固定資産は、利用月日が経っていくにつれて資産価値が落ちていきます。
その資産価値が落ちていくものをPLの費用として計上する勘定科目です。
キャッシュフロー計算書とは現金の収入と支出の流れを表すものです。
減価償却費のように費用(支出)であっても実際に現金が動いていません。
ですので、フリーキャッシュフローの加算部分となるのです。
3番目の「設備投資」は、企業が事業のためにおこなう設備に対しての投資のことです。
投資対象は建物・機械・ソフトウェア・特許などさまざまです。
設備投資は支出なので、フリーキャッシュフローの減算部分となります。
最後に4つめの「運転資金増減額」は、売掛金の増減、仕入債務の増減、棚卸資産の増減からなります。
これらは費用として計上している（していない）のに、まだ支払っていない（すでに支払っている）項目です。
会計上の処理と現金の動きを調整する必要があるのです。
少し大変ですが、中小企業の場合はこれら4つの値を集めることでフリーキャッシュフローを算出することが可能です。
（目次に戻る）
フリーキャッシュフローの重要性
ここまでフリーキャッシュフローの意味や算出方法を紹介してきました。
しかし、私たちトレーダーからするとフリーキャッシュフローの値は重要視すべきものなのでしょうか？
ここでおさらいですが、簡単にフリーキャッシュフローを求める場合には、営業キャッシュフローと投資キャッシュフローを合計すればOKでした。
投資キャッシュフローがマイナスであっても、営業キャッシュフローがそれを上回ってフリーキャッシュフローがプラスなのであれば、利益を得るための投資がきちんとできているということになります。
フリーキャッシュフローがプラスである企業は、この流れをずっと続けていくことで企業価値をどんどん高めて成長していくことが可能になるでしょう。
つまり私たちトレーダーにとってはフリーキャッシュフローがプラスであるかどうかが、上昇銘柄を見極めるポイントの1つになるのです。
（目次に戻る）
コラム：フリーキャッシュフローと共にでてくる財務キャッシュフローとは？
フリーキャッシュフローを見るときに一緒に出てくるワードとして財務キャッシュフローがあります。
財務キャッシュフローに含まれるものは以下があります。
フリーキャッシュフローが大きい企業はどこ？
フリーキャッシュフローが多いということは、効率よく投資をして利益を出しているということになります。
＜2018年／Top5＞
11兆7,449億300万円
5兆9,474億9,500万円
2兆946億400万円
1兆3,054億1,600万円
1兆335億4,600万円
フリーキャッシュフローが多い企業は、金融業界に集中していることがお分かりいただけたかと思います。
（目次に戻る）
まとめ
このコンテンツでは、フリーキャッシュフローの意味や算出方法、フリーキャッシュフローが多い企業トップ5を紹介しました。
フリーキャッシュフローは最終的に残った企業が自由に使いみちを決められる利益のことでです。
フリーキャッシュフローが多いということは事業によって得られたキャッシュが多いということになります。
投資キャッシュフローがマイナスでも、フリーキャッシュフローがプラスの値を維持しているのであれば、積極的な投資が利益に実を結んでいることになるので非常に成長性が見込める企業といえます。
以上、投資においての重要な指標「フリーキャッシュフロー（FC）」とは？その意味とFCが大きい企業を紹介！…でした。
