「PL（損益計算書）」は企業分析を行うのに必須の知識であり、投資をする上で欠かせないものです。
PLの見方が理解できれば、その企業の強みや弱みが見えてきます。
また、同業他社・競合のPLと比較分析も可能です。
その業界でどの企業が高い収益力を持っているのかといったことも把握できるようになります。
株式投資をして、企業の株主となった後も、企業が四半期ごとに公表するPLをしっかりと分析することが重要です。
財務諸表は学校で言う「通知表」のようなものであり、その中でもPLは特に投資のリターンにも大きく関係してきます。
今回はそんな重要財務諸表であるPLの見方について紹介していきます。
そもそもPLとは？
PL（損益計算書）は、貸借対照表、キャッシュフロー計算書と合わせて三大財務諸表とよばれる企業分析に必須の決算書です。
「Profit and Loss statement」の頭文字を取り、PLと呼ばれています。
PLは対象決算期間の企業の売上や経費、利益などが会計基準に基づき記載されており、
PLを見ることでその企業の経済活動の状況を知ることができます。
PLは「損益計算書」の名称のとおり、決算期間の損益について記載されてものです。
つまり、その企業がどれだけ稼ぎを出したのか？ということが示されているのです。
PL上での利益は5段階に分かれて表示されております。
ここからは、各利益についての紹介していきます。
PLの5つの利益
PLの5つの利益は以下のとおりです。
- 売上総利益
- 営業利益
- 経常利益
- 税引前利益
- 純利益
この5つの利益それぞれについてどういったものなのかを解説していきます。
売上総利益（売上・売上原価）
売上総利益とは、「売上高」から「売上原価」を引いたものです。
［売上総利益 ＝ 売上高 – 売上原価］
売上高とは売上の合計金額、売上原価とは販売した商品の仕入れや製造などの費用のことを意味します。
売上原価は販売した商品にかかった費用ですので、広告費などの商品そのもの以外にかかったコストは含みません。
売上原価の範囲は業種によって様々です。
小売業や卸売業などの物品を販売する業種では、売上原価は販売した商品の仕入高となります。
しかし、製造業では材料費や工場で働く人の人件費、工場の光熱水費なども売上原価となります。
また、サービス業ではサービスを提供している人の人件費は売上原価です。
このように業種によって、売上原価は異なり売上原価に適用される範囲が広いほど売上原価が大きくなります。
その結果、売上総利益は少なくなります。
従い、業種によって売上原価の比率は大きく違うのです。
売上高に占める売上総利益の割合を「売上総利益率」と呼びます。
売上総利益率は一般的に高いほど収益力が高いとみなされます。
しかし、上記で述べたように業種の特性によっても変わります。
一般的な売上原価は、計算式で［期首商品高＋商品仕入高-期末商品高＝売上原価］と表すことができます。
例えばわかりやすい小売業を例にしてみます。
ex.仕入価格100円のジュースが期首に100本あり、期中に200本仕入れ、期末在庫が150本。
上記のような条件の場合は、（100＋200－150）×100円＝15,000円が売上原価となります。
はじめにあった商品の在庫金額に、今期の仕入高を足し、期末の在庫金額をひいたものが売上原価です。
決算の始めと終わりの在庫を把握する必要があるため、棚卸（たなおろし）という作業をして期首・期末それぞれの商品高を把握します。
営業利益
営業利益とは売上総利益から販売費・一般管理費をひいたものです。
［営業利益 = 売上総利益 – 販売費・一般管理費］
販売費とは商品を販売するためにかかる費用、一般管理費は企業全般の業務にかかる費用のことを言います。
具体例としては、販売費には広告宣伝費や販売を行う人（いわゆる営業）の人件費などが含まれます。
一般管理費には総務部など会社全体の業務を行う人の人件費や減価償却費、交通費などが含まれます。
商品の仕入れや製造など、商品そのもの以外にかかる経費の多くが販売費・一般管理費に該当します。
販売費・一般管理費は一般的に販管費と呼ばれることが多いです。
営業利益は企業の本業の稼ぐ力を示すものですので、営業利益が成長しているかどうかは大変重要です。
本業の収益力を見る場合や他社と比較する際などにも営業利益がよく使われます。
ただし、単に営業利益の金額だけを見ると企業の成長力を見誤る可能性がありますので注意が必要です。
例えば、成長期初期には商品を売るために広告宣伝費や人件費が膨らみ営業利益が圧迫させることがあります。
こういったケースでは営業利益は伸びていません。
しかし、売上高が急成長しており、成長投資が一服すれば営業利益が急激に伸びるという可能性が高いです。
そういった場合は売上高が急成長しているかどうかを確認しましょう。
成長の初期段階で投資出来れば大きく儲けることができる可能性が十分あります。
経常利益
経常利益は、営業利益に営業外収益をプラスし、営業外費用をマイナスしたものです。
経常利益は企業の日常的な活動から得た利益と見ることができます。
様々な統計や比較で経常利益はよく使用されており、企業の収益性を見ることのできる指標です。
営業外収益には、受取配当金や受取利息、関連会社への投資による持分法による投資利益、為替差益などが含まれます。
営業外費用には、支払利息や為替差損などが含まれます。
営業外収益、営業外費用ともに本業から発生したものではないですが、通常の企業活動を続ける限り発生するものであるということが特徴です。
売上や営業利益を増加させるために多額の借り入れをしている場合や、海外取引が多い企業で為替が大きく変動。
このような場合などは営業利益と経常利益で大きく金額が異なることがありますので注意しましょう。
税引前利益
税引前利益は、経常利益に特別利益と特別損失を足し引きしたものです。
特別利益とは、例外的に発生した利益のことで例えば株などの有価証券を売却して得た利益や固定資産を売却して得た利益などを言います。
特別損失は例外的に発生したコストのことを指し、保有している資産の価値が著しく減った場合(減損損失)やリストラにかかる費用などが該当します。
特別利益や特別損失は例外的に発生するものであり、場合によっては経常利益を上回るような金額になることもあり注意が必要です。
ただし、あくまでも特別利益・特別損失は一過性のものです。
それらの発表により企業の本来の力とかけ離れた株価になった場合は売買チャンスの可能性があります。
純利益
純利益は、税引前利益から税金をひいたものです。
企業の最終利益であり株主への配当も純利益から行われます。
その他さまざまな指標（PERやROEなど）の計算に使用されており、企業の根幹となる利益です。
株主にとって重要なEPS（一株当たり利益）も純利益を発行株式数で割って計算します。
従い、株主にとってはとても重要な項目となります。
ただし、税金は各国の税制度に大きく左右されます。
他国企業や他国業種との比較や旧税制が適用されていた時代と比較する際には注意しましょう。
また、過去に多額の赤字を出した企業の場合は、その時の損失を繰越計上している場合があります。
そういったケースでは税金をほとんど支払っていませんが、繰越している損失が解消された年以降に税金の支払いが発生します。
売上高や営業利益、経常利益の金額がさほど変わらなくとも、純利益が大幅に減少するということがありますので注意が必要です。
純利益が何らかの特殊な要因で本来の金額とかけ離れていないか、チェックするようにしましょう。
まとめ
今回は PLの見方、基礎知識について紹介しました。
以上3点が重要点です。
さらに、詳しく損益計算書の数字を用いて解説しているコンテンツ「【詳細版・損益計算書の見方】営業利益・経常利益・純利益の違いをわかりやすく解説。」もありますので、参考にしてみてください。
以上、【初心者向け・概要版】PLの見方のポイント！まずは損益計算書の構造を知ろう。…の話題でした。
