今こそ「投資の学校」で一生困らない金融リテラシーを身につける時代!投資嫌いを克服しよう。

今こそ『投資の学校』で一生困らない金融リテラシーを身につける時代!投資嫌いを克服しよう。

この記事を読んでいる読者の方々は、基本的に義務教育を受けて来られたと思います。

また義務教育の先の高校、大学に進学されてから社会に出る方の割合も年々多くなっています。

 

しかし、義務教育はおろか、高校、大学に進学したとしても投資・金融・経済事象について学んだ経験のある方は少ないのではないでしょうか。

 

現在の日本では金融リテラシーは大学の経済学部生のみが身につけることができる教養となってしまっています。

金融リテラシーとは?調査で日本人が低いと分かった身につけるべき必須の教養を徹底解説。

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2019年6月16日

 

結果として日本人は投資を行っている割合が少なく、金融後進国に成り下がってしまっているのは皆さんも認知している所です。

 

しかし、江戸時代には活発に庶民の間でも投資が行われており、元来日本人は投資が嫌いな民族ではありませんでした。

 

終身雇用が危ぶまれ、可処分所得が減少し、少子高齢化が深刻化している現代の日本人こそ世界で最も金融リテラシーが必要であり、元来の国民性を取り戻す時期が到来しています。

 

金融リテラシーを身につけるかどうかで将来的に人生を通じて数千万円時には1億円以上の資産の差が生まれてくるのです。

今回は、以下の点をお伝えしていきたいと思います。

 

  • なぜ日本では投資について身近に感じられないのか?
  • 投資を行う必要性が増している理由
  • 投資に対する正しい知識があるとどれだけの価値があるのかの算定
  • 投資に取り掛かる前に勉強が必要な理由
  • おすすめの『投資の学校』

目次

日本人は投資嫌い!?極度に低い投資比率と高い預金比率

周りを見渡して、投資を行なっている方の割合というのはどれくらいでしょうか?

場合によっては1割もいないケースもあるかと思います。

 

実際、金融庁が出しているデータによると日本人の貯蓄の高さと預金の低さは欧米に比べてずば抜けています。

 

日本の投資割合の低さ

金融庁

 

米国では資産の45.4%をリスク性の資産に投資をしていますが、日本は僅か18.8%に留まっています。

一方、先進国の低金利下では利益を生まない預金については米国が全体の13.7%に対して日本は51.9%という預金大国になっています。

 

日本の家計資産は1800兆円ありますので約900兆円の資産が眠っていることになります。

秀次郎
そもそもなぜ、日本人は投資に消極的になったんじゃろ?

 

 

 

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日本人の投資嫌いは高度経済成長期の価値観に原因!?

信太郎
実は元々日本人は金融や投資が大好きな国民なんじゃ!

 

実は日本人は江戸時代の中期に世界に先駆けて先物取引を実施していました。

先物取引というのは『将来のある時点』に『ある価格』で受け渡しが発生する取引です。

 

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2019年3月29日

 

1730年に大阪の堂島でコメの先物取引所である堂島米会所を開設したとの記録が残っています。

 

また、日本人で大きな資産を築いた資産家は平常時に安く仕入れた食糧や材木を戦争や火事のような緊急時に高く売ることで財をなしていました。

 

元来投資に長けた民族であるながら、戦後からの経済成長で日本人は投資から縁遠い国民になってしまったのです。

 

秀次郎
なぜ、戦後から投資から離れてしまっていったのですか?
信太郎
簡単にいうと投資をする必要がなかったからじゃ。

 

戦後の高度経済成長期を謳歌した日本では毎年給与は右肩上がりに増え、定期預金で10%近い金利もつく、さらに社会保証制度も充実し老後の心配がなくなりました。

 

結果的に、別に投資をしなくても生活や老後の不安を抱くことがなくなりました。

 

日本の黄金期が長年続き、世代を跨ぎ親から投資・利殖の重要性について教えられなくなります。

結果的に、日本人は学校からも親からも金融教育を受けないまま社会に出ていくことが常態化してしまったのです。

 

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2019年6月25日

 

結果的に現在金融教育が必要であると考えている層の中でも、実際に自身が金融教育を受けた方は僅か10%に留まるというデータが出ています。

 

金融教育を受けた人の割合の少なさ

(引用:日本銀行『知るぽると』)

 

 

 

 

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年々、金融リテラシーを身につけ投資・資産運用を行う必要性が増している

今までの日本では終身雇用で定年までの給与は保証されており、定年退職後の年金も充実していました。

つまり、自分で身を守る必要なんて基本的にはありませんでした。

 

しかし、現在の日本は25年前の1995年と比べて手取り収入は減少しています。

 

日本の可処分所得の減少

内閣府

 

一方、ご存知の通り世界各国は成長を続けているので相対的な貧困化が進んでおり、輸入物価は上昇の一途を辿っています。

 

収入は上がっていないのに、身の回りの日常品は徐々に高くなっているのを実感している方もいらっしゃるのではないでしょうか。

 

今後も少子高齢化で増加する税負担で可処分所得は減少する可能性が十分あり得ます。

 

さらに昨今のトヨタ自動車の豊田章男社長が終身雇用の維持は難しいと言及。

終身雇用の持続性も懐疑的にならないといけない状況になってきました。

 

自助努力により資産を形成する必要が以前にも増して増大しているのです。

 

実は欧米化が進んでいると見ることもできます。

欧米諸国では終身雇用も存在しませんので常に自分の身を守るために資産運用を行う必要性にさらされています。

 

結果的に自助努力で資産を形成することができる投資に対して、積極的な姿勢を身につけているのです。

 

筆者は金融の先進国である英国に駐在した経験があるのですが、彼らは投資を身近に考えています。

 

日本の会社ではあまり考えられないのですが、業務中でも『昨日はA株が上がったね!』『原油はどこまで下がるんだ?』といった投資に関する話が日常会話として出てきていました。

 

たしかに日本でも投資を行っている人はいますが、日常会話として出てくることは殆どありません。

また、投資をしているつもりになっている方も大勢いらっしゃいます。

 

最たる例が日本人が大好きなFXです。

日本のFXでの個人投資家の規模は非常に大きく、『ミスターワタナベ』として世界のマーケットで表現されています。

 

信太郎
女性でFXを行い大きな利益をあげているイメージが一時期喧伝されていたからの。ワタナベというのは日本によくある苗字として採用されておるのじゃ。

 

しかし、日本の個人投資家は為替市場では見事にカモにされており、勝率は40%程度になっています。

そもそも上がるか、下がるかの確率2分の1のゲームで勝率40%というのは圧倒的な負けといえます。

 

そしてなぜ上記でゲームと表現したかというのは理由があります。

 

為替市場は上がるか下がるか2分の1なので、本質的にはコイントスとかわらず勝者もいれば敗者もいる投機ゲームだからです。

 

さらにゲームの中には強い支配権を持っている、銀行やヘッジファンド等のプレイヤーが存在しています。

つまり、彼らの勝つ分を個人投資家が涙を飲んでいるのです。

 

投資という限りは総量として幸福度が上昇しなければいけません。

つまり、株式投資債券投資不動産投資を中心として投資を組み立てないといけないのです。

 

信太郎
上記三つは世界三大利殖といわれておるぞ!

 

では、投資を行うかどうかで資産にどれだけの差が出てくるかを算定して、投資の必要性について理解頂きたいと思います。

 

 

 

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安全運用でも

投資というと危険というイメージを持たれている方が多いかと思います。

しかし、国際分散投資、長期投資を行えば年率5%程度のリターンを長期的に出すことは、金融庁の調べでもわかっています。

 

今回は安全に5%のリターンを目指した場合と株式投資中心で、10%を狙う二つのケースで考えていきましょう。

 

モデルケースとしてわかりやすく30歳から定年を迎えるまで100万円ずつを貯金と投資に回すとします。

貯金を行うだけですと僅か100万円×30年=3000万円しか資産を形成することができません。

 

しかし、安全に年率5%で運用すれば6,664万円 (+3334万円の価値)

さらに、株式投資中心に年率10%で運用すれば1億6,608万円 (+1億3,608万円の価値)を獲得することができます。

 

投資を勉強する価値

 

副業で月10万円稼いだとしても年間120万円、30年間で3600万円です。

安全運用した場合は月間10万円分の価値、株式投資中心に10%で運用すると月間40万円近い価値を創出することができるのです。

 

そして副業で月間10万円〜40万円を稼ぐより投資で5%-10%のリターンを長期で出す方が難易度は非常に低いのです。

ただ、何も勉強をすることなく、投資の世界にいきなり身を投じるのは推奨できません。

 

 

 

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投資を行う前にしっかりと『投資の学校』で勉強をしよう!

中国古代の天才軍略家孫子の兵法書に『敵を知り、己を知らば百戦して危うからず』という格言があります。

投資の必要性がわかったものの、自分の実力を過信して投資の世界にいきなり足を踏み入れると痛い目にあります。

 

まずは経済・金融・投資に対する知識がないのであれば勉強する必要があります。

 

自分で独学で勉強できる方はよいのですが、そもそも学校教育も受けていない状況で何から学べばよいのかが分からないという方が殆どだと思います。

 

そのような方に選択肢として上がってくるのが、「投資の学校」を通じた勉強です。

 

【お金の専門学校・マネースクール特集】老後の不安を解消する効果的な資産運用の勉強・学習方法とは?選択肢の一つである投資スクール入学のメリット・デメリットを解説!

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2019年6月28日

 

投資の学校」といっても、学生時代のように実際に学校に通い時間を拘束されて勉強するというわけではありません。

 

自分の知りたい講義をオンラインで視聴し放題で、分からない授業については質問が可能という形態です。

通勤時間や寝る前の30分等を有効に活用して金融リテラシーを高めることができます。

 

マネリテ編集部として推薦する「投資の学校」は「グローバルファイナンシャルスクール(GFS)」です。

 

GFSは本物の投資家集団によって基礎的な内容を体系的に講義しているのは勿論のこととして、実際の投資家による耳寄りな生情報まで提供してくれます。

 

ネットで検索しても出てこないような、世界中を飛び回っている投資家だからこそ得られる情報が提供されているのです。

 

しかも、他の投資系の学校だと1-2年という期限が短いです。

利用可能期間は40年間に渡っており生涯を通して活用することができます。

 

また情報も常に最新に更新されるので、ずっと本物の投資家からのサポートを受け続けることができるという比類ない内容となっています。

GFSについては以下にて詳しく纏めていますのでご覧いただければと思います。

 

 

 

 

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まとめ

今回お伝えした内容をまとめると以下となります。

 

  • 日本人は元来投資好きな民族で高度経済成長期が日本人から投資の感覚を奪っていった。
  • 終身雇用の崩壊等社会システムが変容する現代では自分の身を守るために投資が必要な時代に突入。
  • 副業を行うより投資を行った方が効率的に大きな資産を形成することが可能となる。
  • 確りとした準備をしてから投資の世界には足を踏む入れるべき
  • 投資の学校GFSでは今後40年間にわたり現役投資家の講義と情報の提供を受け続けることができる。

 

 

 

 

以上、今こそ『投資の学校』で一生困らない金融リテラシーを身につける時代!投資嫌いを克服しよう。…でした。

[お金の学校特集]

 

昨今の2000万円問題もあり、投資による自助努力で、老後資産を築き自身の身を守る必要が出てきてました。

 

しかし、焦って投資を進めてしまうのはおすすめしません。 必ず失敗します。

 

知識をしっかり仕入れた上で投資は実践していく必要があります。

 

 

その知識を学ぶにあたり、近年「お金の学校」への注目が高まっています。

 

長年、資産運用を学んできた編集部が、お金を専門としたスクールについての特集コンテンツを作成していますので、ぜひ参考にしてみてください。

 

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マネリテ!編集部は東京大学経済学部卒の証券アナリストを中心とした金融知識が豊富なメンバーが株式投資初心者に向けて有益な情報を提供しています。株式投資を行う意義から基本用語、おすすめのネット証券・投資先情報をお伝えするメディアです。日本人の金融リテラシーの向上と明るい未来を目指しています。