EPS(Earnings Per Share)とは?株価とPERとの関係を含めてわかりやすく解説。

EPS(Earnings Per Share)

株式投資を行なっている方であれば頻繁に目にする「EPS (Earning Per Ratio)」を取り上げます。

世界の投資家「ウォーレン・バフェット」や「ピーター・リンチ」をはじめとした著名投資家がなぜEPSに注目しているのか?

株価やPERとの関係を含めてわかりやすくお伝えして行きたいと思います。

EPS (Earnings Per Share) とは?

EPSは正式名称はEarning (利益) Per Share (1株あたり) となり文字通り、1株あたりの利益のことを指します。

[計算式]EPS = 当期純利益 ÷  発行済株式数

 

企業は株主によって保有されています。

share holder

例えばある企業Aが100株を発行していたとします。

全100株保有していれば丸々その企業を保有していることになります。

太郎さんが1株保有していたら、企業Aの1%を保有しているということになります。

企業Aが100万円の純利益をだしていたとすると、1株保有していた太郎さんに帰属する利益は100万円の1%の1万円となります。

太郎さんは1株しか持っていないので太郎さんに帰属する利益1万円が企業AのEPS、Earnings Per Shareということになります。

Earnings Per Share

別の株主である次郎さんが10株を保有していたら次郎さんに帰属する利益は10株×EPS(1万円) = 10万円となります。

 

株を保有するということは企業を部分的に保有するということで最初にお金を出して株を手にしています。

保有している株が毎年どれだけ稼いできてくれたのか持株数をかけることによって簡単に算出さることができるのです。

EPSと純利益を区別する理由。株主目線ではEPSの方が重要

なぜ単純な当期純利益ではなくて『EPS(=1株あたり純利益)』が重要になっているのか疑問に思われた方も多いのではないでしょうか。

実は「発行済株式数」というのは新規の株の発行で上昇したり、自己株買で減少したりしています。

 

例えば先ほどの例を用いて今年の純利益が100万円の企業Aが来年の純利益が150万円になったとします。

今年の発行済株式数は100株でしたが、新規で株を発行して200株に増加すると1株利益は1万→7500円に減少します。

純利益発行済
株式数
EPS
今年100万円100株1万円
来年150万円200株7500円

 

利益が上昇したとしても自分に帰属する利益が上昇するとは限らないのです。

10株保有していた次郎さんからすると、今年自分に帰属する利益は1万円×10株=10万円ですが来年は7500円×10株=7.5万円となってしまいます。

 

反対に株主還元策として近年注目を浴びている自己株買を企業が行えばたとえ利益が上昇しなかったとしてもEPSは上昇していきます。

increase price

例えば企業Aの利益が今年と来年で100万円で不変であるとします。

一方来年自社株買いで20株を買い戻し償却すると発行済株式数は80株に減少します。

するとEPSは1万円→1万2500円に増加します。

純利益発行済
株式数
EPS
今年100万円100株1万円
来年100万円80株1万2500円

 

純利益が増加しなかったとしても自社株買いが行われることで自身に帰属する利益が上昇する結果となるのです。

自社株買いについてはROEの上昇も招き、長期的な利益の上昇に寄与することとなるので非常にポジティブな株主還元策でウォーレン・バフェット氏も投資している会社には自社株会をしきりに勧めています。

バフェット氏の思考と自社株買いについては以下でわかりやすく説明していますので参考にしてみてください。

EPSとPER・株価の関係〜何故EPSが重要となるのか〜

株価というのは以下の算出式で算出されます。

[株価算出式]株価 = EPS × PER

PERは人々の心理ってきな状況を表すもので、株式バブルのような投資熱が高い時はPERが高くなる傾向にあります。

不況になると投資熱が失われPERは下落し割安度が増していきます。

不況

ピーター・リンチやひふみ投信の藤野英人氏も指摘しているのですが、基本的に株価は利益に連動していきます。

PERは一旦の心理的な状況でもあります。

しかし、利益は確固たるものですので仮に利益の伸びに対して株価が出遅れていたとしても、いつかは利益の水準まで株価が追いついていくとしています。

収益の伸びに対して長期的には一致する株価

EPSが右肩上がりで上昇していく企業の特徴

EPSが右肩上がりに上昇していけば株価は上昇していくことが見込まれます。

それではどのような企業がEPSを伸ばしていくことができるのかということについてお伝えして行きたいと思います。

パターン①:ストック型のビジネスを行なっている会社

まずはゆっくりですが着実に以下のようにスピードは早くないもののEPSを積み上げている企業です。

EPSが右肩あがりのビジネス

このような企業は所謂『ストック型ビジネス』という積み上げ型のビジネスを行なっている企業に多いです。

顧客から毎月又は毎年収入を得られる形式のビジネスで、顧客数の増減が収益の増加につながっていくビジネスモデルを有している企業です。

例としては以下のようなものが挙げられます。

  • 電話やケーブルなどにインフラ型ビジネス
  • アパートやマンションなどの賃貸型ビジネス
  • Barやリゾートホテル等の会員型ビジネス
  • 新聞や雑誌などの定期購読型ビジネス
  • 建物などの定期的な保守点検ビジネス

時間がかかっても着実にEPSを上昇させていきたいという方にはおすすめの投資先です。

パターン②:飛躍的に伸ばす消費者独占型企業

次に以下のように飛躍的にEPSを上昇させたい方におすすめなのはバフェットが推奨する『消費者独占型企業』への投資です。

飛躍的に上昇するEPS

消費者独占型企業は、消費者が欲しいと思ってやまない商品・サービスを提供できている会社で現在の米国企業では「アップル」「コカコーラ」「ハーシーフーズ」などが例として挙げられます。

消費者独占型企業の特徴として株主資本利益率ROEが高いという特徴があります。

ROEは株主から預かった資金でいかに効率よく稼ぐことができるかという指標です。

ROEについては詳しく「【ROE・ROAとは?】自己資本利益率と総資産利益率の計算方法と基準としての目安をわかりやすく解説。」でも解説していますので参考にしてみてください。

ROE, return on equity. Concept with keywords, letters and icons. Colored flat vector illustration. Isolated on white background.

日本の企業の平均ROEが10%の中、バフェットが投資した当時のコカ・コーラのROEは33%、現在の最高ポーションのアップルはなんと約50%となっています。

apple

例えば現在の株主資本が1億円、発行済株式数が10,000株だとしてROEが30%だとすると純利益とEPSは以下のように指数関数的に増大していきます。

10年で株主資本、純利益、EPSともに10.6倍に増加していますね。
株主資本(億円)利益(億円)EPS (円)
1年目10.03.030,000
2年目13.03.939,000
3年目16.95.150,700
4年目22.06.665,910
5年目28.68.685,683
6年目37.111.1111,388
7年目48.314.5144,804
8年目62.718.8188,246
9年目81.624.5244,719
10年目106.031.8318,135

 

消費者独占型企業では商品自体に魅力が備わっているため新たな投資を行うことで販売数を伸ばすことができます。

仮に販売数を拡大させる市場がなくなったとしても、自社株買いを行うことでEPS並びにROEを上昇させることができるのです。

まとめ

企業全体の利益である当期純利益とは異なり、EPSは純利益を発行済株式数で割って算出できる1株あたりの純利益です。

純利益が増加しても、純利益の増加以上に発行済株式数が増加した場合はEPSは下落してしまいます。

純利益が増加しなくても自社株買いで発行済株式数が減少した場合はEPSは増加します。

 

株主に帰属する利益を求めるという意味でEPSは非常に重要な指標ということになることがわかりますね。

株価はEPSにPERを掛け合わせることで算出されるのでEPSの上昇は株価の上昇に直結します。

 

EPSが上昇する条件としては以下のような銘柄となります。

  • 緩やかでも増加するストック型の企業
  • 飛躍的に増加する高ROEの消費者独占型企業
  • 自社株買いを積極的におこなっている企業

しっかりEPSが上昇する銘柄を見極めて素晴らしい投資ライフを送って行きましょう。

以上、EPS(Earnings Per Share)とは?株価とPERとの関係を含めてわかりやすく解説します。…でした。

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2019.05.22



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