【ジェレミー ・シーゲル教授の「株式投資の未来」を要約】高配当利回り企業・増配持続企業に「分散投資する戦略」が市場平均を上回る理由！さらに高配当戦略最強のポートフォリオを考察。

別のコンテンツで、「増配銘柄」「大型株高配当利回り」への投資が高いリターンをもたらすことをお伝えしました。

米国（アメリカ）株高配当利回り投資ポートフォリオを組むのはおすすめできる戦略なのか？長期データを元に（二重課税の影響まで加味して）徹底分析！

2020年5月15日

上記の瓦版は「ウォール街で勝つ法則」を元に現在の銘柄に当てはめて検証しておる！現在でも増配銘柄が非常に高いリターンを叩き出しておることが確認されておる。

ただ、一つ筆者としては疑問がありました。

セオリー通り考えるのであれば、企業は稼いだ利益を新たに投資して利益を伸ばす方が合理的です。

しかしなぜ、高配当利回りや増配を維持する銘柄が、市場平均よりも高いリターンを叩き出すのか、理解ができなかったのです。

データではわかっていても理由がわからなければスッキリしないのが叔父上の性格ですからね！

うむ。色々調べておったんじゃが、シーゲル教授の「株式投資の未来」に書かれておった内容が非常にしっくりくる内容じゃったんじゃ！

このコンテンツでは、「ウォートンの魔術師」ことジェレミー・シーゲル教授の「株式投資の未来」の内容を参考に「高配当投資戦略・増配銘柄投資戦略」が有効な理由を考察していきます。

目次

「株式投資の未来」でも示された高配当利回り銘柄・増配銘柄の強さ

前回筆者がお伝えした「ウォール街で勝つ法則」は1951年末から1996年末までのデータで検証しています。

シーゲル教授の「株式投資の未来」では1957年から2003年までのデータを用いてデータで有効性が確認されています。

まずはシーゲル教授の定義から見ていこうぞ！

1957年から2003年のデータは以下となっています。

以下はわかりやすく図解されている本書の図となります。

やはり大型株の高配当利回り銘柄と増配銘柄については高いリターンを叩き出していますね！

わしの前回の記事では増配企業のリターンの高さについて2002年から現在の有効性も確認されておるぞ！

【配当貴族大型20銘柄ポートフォリオ vs VTI】

それでは何故、高配当企業や増配継続企業が高い成績をだしているのかという点について見ていきたいと思います。

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成長企業は配当原資を事業投資に回すことが高いリターンの源泉

株価は「EPS×PER」で算出されます。

配当を拠出する分を事業投資に回して純利益を拡大することで「1株あたり利益」であるEPSを上昇させることができます。

配当金として拠出していないので配当金に対する税金を支払う必要がないのです。

米国の税制は複雑で配当金もキャピタルゲインも累進課税となります。

因みに日本じゃと配当金もキャプタルゲインも一律で20.315%じゃな！

日本の投資家は米国と日本で合計30%の二重課税を受ける結果となっておるんじゃな。。

参照：Smart Asset

配当金を再投資するとしても配当金に対する税金を支払ったあとの再投資となるので効率が非常に悪いのです。

例えば株主資本が100あり、ROEが20%で配当金を20出す場合と出さない場合を比較すると以下の通りとなります。

株主価値では配当金再投資する場合より配当金を拠出しない方が高いリターンを数学的にはもたらすことになるんじゃ。

合理的に数学的に考えるなら、配当金を出さす課税を先送りにしてEPSを伸ばして値上がりしたところで売却する方が高いリターンが見込めるのです。

けど、実際の過去データは全く別のことが起こっておる。株式投資は数学だけでは語れぬということじゃ。では、何故逆のことが起こってるのか？を見ていくぞ！

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「高配当利回り」と「増配銘柄」が高いリターンを出す理由

シーゲル教授は配当こそが株式投資の最も根源的な価値であるとしています。

配当金を出さない企業は誤った投資を行う可能性がある

配当金を拠出しなかった資金で新規に投資をする場合、注意しなければいけない点があります。

先ほど、得られた資金で投資を行いROEが一定であった場合高いリターンを叩き出すという前提をお伝えしました。

しかし、現実は甘くはありません。

新たに投資を行って利益を期待通りに上昇させることは至難の技なのです。

特に多額のキャッシュで買収先を物色している企業についてはシーゲル教授も投資を勧められないとしています。

多角化を狙って企業を買収しても結局は負のシナジー効果で多額の損失が発生するということじゃな。

利益拡大を目論んで安易な買収を次々と実施している企業には注意を払った方がよいでしょう。

因みにワシも経験があるんじゃ。よう分かるぞ。。

ある事業で調子よくキャッシュを得て利益を拡大するために別の事業に何個も手を出しました。

結果としては散々でキャッシュを使った結果、1円も利益を生むこともなく水泡に帰しました。

今となっては、利益を生んだ事業に再投資をして利益を拡大する方向に精力を注げばよかったと後悔しています。

配当金を出さずに企業の内部に蓄えれば財政規律が弱まり浪費をする可能性がある

本書ではキャッシュリッチ企業は株主価値を毀損すると言及しています。

ワシントン大学のハーフォード氏は「ジャーナル・オブ・ファイナンス誌」に以下の論文を投稿しました。

「手元資金が豊富な企業は、手元の余剰キャッシュ一ドル当たり7セントずつ価値を破壊している」

つまり現金を豊富に抱える企業は7%ずつ価値を減らしているということじゃな！

キャッシュが豊富にあると、つい使いたくなってしまうのが人間の性です。

豊富なキャッシュを経営陣が浪費してしまうことで企業の価値が毀損していく点について言及しています。

キャッシュを抱えているのであれば、株主に対して還元する方が健全だとしています。

経済学ではキャッシュをつかって特別手当として散財したり、豪華な本社ビルをたてることをエージェンシーコストと呼びます。

エージェンシーコストどの組織にも存在しているものの、キャッシュリッチ企業では大きな費用になってしまうのです。

配当金は企業の信任と投資家の間の信頼関係構築に大きく寄与

配当金を拠出するということは「目に見える形」での株主還元の形となります

利益は現在の会計基準でも多少なりとも操作することは可能ですし、利益は数値ではあるものの現金ではありません。

「株式投資の未来」では配当金をだすことを企業に要求する意味で「Show me the money」(=金をみせろ)と題うっておるの！

現金を高い水準で支払いつづけ、更に毎年増額させるというのは経営陣にとっても大きなプレッシャーになります。

株主としても目に見える形での配当金を拠出する企業への信任を維持して長期保有をする動機になるのです。

配当金を拠出することを至上命題とする企業では財政規律も整えられ、

無駄な支出のない効率的な経営が行われるように努める文化が醸成されるのです。

増配を維持できる企業は確固たる事業基盤を有している

増配を継続するということは、毎年前年度よりも高い配当を拠出することを意味します。

長年、増配を継続しているということは毎年継続してキャッシュフローを増加させていることを意味します。

つまり、廃れぬ確固とした事業基盤を有している企業のみ増配を継続できるということじゃ！

増配を継続できること自体が、企業の事業基盤がしっかりしていることの裏付けとなるのです。

配当再投資が大いにものを言う

配当金の再投資についてシーゲル教授は「大いにものを言う」と絶賛しています。

配当金を再投資することで不況時であっても安い価格で株を買いますことができます。

結果として暴落局面で大きな強みを発揮するんじゃ。

以下は世界恐慌が発生した1929年から元の株価水準にもどった1954年までのリターンをご覧ください。

株価自体が回復するのは1954年でしたが、その間も配当金は拠出され続けていました。

結果的に株価が元の水準にもどったころには資産は4.5倍にまで膨らんでいておるの！

配当金を再投資することで不況の影響を抑えることができ上昇時にアクセルを踏むことも可能になるのです。

自社株買も有効だが懸念点もある

自社株買も有効な株主還元策として近年注目されています。

シーゲル教授はたしかに有効としながらも懸念点もあるとしておるぞ！

自社株買いは発行している株を買い戻すことで発行済み株式数を減らしてEPSを上昇させます。

配当金として拠出していないので税金を取られることもなく、一見すると配当金よりも効率のよい株主還元策のように思われます。

株主還元策として注目される「自社株買い」実施の理由とは？株主に対するメリットと共にわかりやすく解説する。

2019年2月13日

しかし、自社株買いは経営陣の意向しだいで実施される面が強いという問題点があります。

経営陣が計画を発表すれば株価は好材料としてうけとめますが、

株主は発表後も計画が本当に実行されるのかを確認しなければいけません。

実際、自社株買い戻し計画は中止される可能性がかなり高いとしています。

一方、配当の場合、一旦金額をきめれば経営陣は決定した金額を引き下げまいと最大限努力するからの！実現可能性が高いんじゃ！

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〜コラム〜バークシャーは何故無配なのに高いリターンを継続できている？

一方、無配でも高いリターンを出し続けている企業があるぞ！他ならぬバフェットが運営するバークシャーハサウェイじゃ！

シーゲル教授はバフェット氏を卓越した経営者であると評しています。

先ほど言及したエージェントコストを節度と意志をもって抑え込み、

自身を株主と同列に身をおくことで自分とバークシャーの株主の利益相反がおこらぬように行動してきたのです。

実際バフェット翁は自身の資産の大半をバークシャー株に投じていますからね！

投資家に対して真摯に悪材料も好材料も公表し、魅力的な投資機会がないと見極めれば投資を控えます。

株主に配当金を支払う代わりにキャッシュを温存し、またとない機会が現れた時に即座に動き利益を追求していくのです。

また、バークシャーが投資するのは、キャッシュを生む事業でありキャッシュを消費する事業ではないとしています。

安定したキャッシュフローを生む会社に投資し、更に得たキャッシュフローで安定したキャッシュフローを生む会社に投資してきました。

結果として配当金を再投資するのと同様の投資行動を長年行い続けておるといことじゃ！

シーゲル教授は経営陣がバフェットと同じくらい株主との信頼関係を築いていれば配当の意味はずっと小さくなるとしています。

つまり、配当金というのは通常の場合は経営人と株主の間の利益相反を軽減するための目に見える約束事であると言えるのです。

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シーゲル流の高配当投資銘柄ポートフォリオを紹介！！

最初にお伝えしたシーゲル教授が推奨するA&Pコア10種でポートフォリオを組んでみます。

もう一度、おさらいすると小S＆Pコア10種の定義じゃ！

2020年5月時点で上記の条件を満たす銘柄を『APPENDIX』から抽出したものが以下となります。

便宜的に増配25年以上の配当貴族を対象としています。

シーゲル流の高配当投資銘柄ポートフォリオの過去リターンとは？

先ほど紹介した銘柄を10%ずつ組み入れた銘柄のリターンとS&P500指数との比較が以下となります。

尚、毎年10%ずつになるようリバランスを行い配当金は再投資したベースでのリターンとなります。

実際は両者とも配当金拠出時の税金により低い成績になります。

青：シーゲル流S&P500コア10種
赤：S&P500

素晴らしいパフォーマンスですね！

年率リターンが高く、最大損失も抑えられておるの！ただ配当利回りが高いのが二重課税の観点から懸念じゃ。

シーゲル流の平均配当利回りは5.98%となります。

ここから二重課税で30%を差し引かれると、毀損する年率リターンは1.7%となります。

一方、S&P500の平均配当利回りは2%なので毀損する年率リターンは0.6%となります。

つまり、毀損する年率リターンに1.1%の差がでてきます。

しかし、それを加味しても年率リターンの差が2.17%ありますのでシーゲル流に軍配があがるといっても過言でなないでしょう。

では更に前回のワシが提唱した大型株の配当王10銘柄とのリターンを比較してみようぞ！

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大型株配当王10選　vs  シーゲル流S&Pコア10種

前回の記事で筆者が紹介したのは50年以上増配している配当王の中から時価総額上位10銘柄の均等ポートフォリオです。

米国（アメリカ）株高配当利回り投資ポートフォリオを組むのはおすすめできる戦略なのか？長期データを元に（二重課税の影響まで加味して）徹底分析！

2020年5月15日

このポートフォリオは配当利回りは2.8%と大きく抑えられているので配当金二重課税の影響を抑えられます。

上記の銘柄を10%ずつ混ぜた銘柄と先ほどの銘柄の過去リターンを比較します。

青：シーゲル流S&P500コア10種
黄：配当王時価総額上位10銘柄
赤：S&P500

配当王時価総額上位銘柄は圧倒的なリターンを叩き出しておるの！！

更に最大の損失も非常に小さいレベルで押さえ込んでおるの！

配当王ポートフォリオはコロナショック も殆ど無傷でやり過ごしています。

驚異的なポートフォリオをいえるでしょう。

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まとめ

今回も盛りだくさんじゃったな！まとめると以下じゃ！

シーゲル教授の最新インタビューについてもご覧あれ！

ジェレミー・シーゲル教授の最新インタビュー(5月10日収録)を解説！S&P500が史上最高値を更新するのはいつ!？

2020年5月22日

◾️関連コンテンツ：

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2019年7月4日

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2019年10月2日

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APPENDIX：配当貴族銘柄(5月3日時点)

以下は米国株の5月現在の配当貴族銘柄です。

140銘柄もあるんじゃな！衝撃じゃわい。

以上、【ジェレミー シーゲル教授の「株式投資の未来」を要約】高配当利回り企業・増配持続企業に「分散投資する戦略」が市場平均を上回る理由！さらに高配当戦略最強のポートフォリオを考察。…でした。