IT(ドットコム)バブルとは?株価チャートからみるベンチャー企業台頭に湧いた1990年代の米国株式市場とその崩壊の原因を解説

IT(ドットコム)バブルとは?株価チャートからみるベンチャー企業台頭に湧いた1990年代の米国株式市場とその崩壊の原因を解説

 

秀次郎
殿!以前にアジア通貨危機について色々と教えてもらいましたが、その後にITバブル崩壊という事象も起こっていたのですな!
信太郎
ほほう。機械に疎いうぬがITバブルに目をつけるとは、投資をちゃんと勉強しておるんじゃの。その通りじゃ。過去の世界経済危機を列挙すると、順番的にも以下の通りとなる。

 

 

今回のコンテンツでは、ITバブルとはどのようなものだったのかを紹介していきます。

目次

IT(ドットコム)バブルとは?

信太郎
現代人の生活を見てみると、スマホでインターネットに繋がないとライフスタイルが成り立たない時代になってしまったたのぉ。わしらの戦国時代からすると本当に文明が進んだわい。

 

昔のパソコン

 

秀次郎
そうですな。海外旅行に行ってもすぐWi-Fiを探してしまいますぞ。スタバは憩いの場所じゃ。インターネットに繋げばGoogleがなんでも教えてくれますからの。

 

信太郎
(こやつ、だいぶ現代に染まっておるの)今ではインターネットは当たり前に使う世の中じゃが、まだパソコンが普及しはじめた1980年から40年も経っておらんのじゃ。

 

「インターネット」を多くの人が日常で当たり前に使うようになるまでの流れとして、1980年代から徐々に「パソコン」が普及、1995年にマイクロソフトが「Windows95」を発表し、IT時代が幕を開けたのです。

 

「Windows」(正式名称:Microsoft Windows)は、マイクロソフト社が開発・販売するオペレーティングシステム (OS) の製品群を指します。

 

マイクロソフトのウィンドウズ95

 

信太郎
マイクロソフトのCEOだったビル・ゲイツ氏はファミリーオフィスを設立するほどの大富豪にまで成り上がったのぅ。Forbsによると過去に18回も世界一の富豪となっていたのじゃ。

 

一過去24年間で18回にわたり世界一の富豪の座についていたビル・ゲイツの保有資産額は、昨年の860億ドルから900億ドル(約9兆6000億円)へと増加。

(引用:ジェフ・ベゾスが初の首位に フォーブス世界長者番付2018

 

秀次郎
9兆円てとんでもないの・・・。ITには夢があるということかいな。

 

PCが普及し、ウィンドウズ95の販売開始により社会の「IT化」に拍車が掛かり、今ではスタイリッシュで格好の良いPCを人々は持っています。

 

しかし、当時は非常に不恰好な大きな箱のようなPCを通じて、複雑な計算から人と人とのコミュニュケーションを取る時代になっていったのです。

 

昔のパソコン

 

信太郎
2000年頃はまだ家庭にPCが一台あれば良い方じゃったが、今では一人一人が持つような時代になったのぅ。PC・ITなしではすぐに時代に取り残されてしまう時代じゃ。

 

 

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ITベンチャー企業の台頭に湧いた1990年代の米国

1990年代後半、世界は不景気の真っ只中であり、世界では過剰に流動性選好(現金、都心不動産、大企業株、国債、銀行預金、中古車への資金集中)が高まっていました。

 

1990年代の米国

 

秀次郎
日本のバブル崩壊やアジア通貨危機が起こり、欧米も経済低迷していた時期じゃな。
信太郎
1998年には、今はなき史上最強のヘッジファンド、LTCMも破綻してしまうくらい、世界経済は低迷しておったのじゃ。

※LTCMとは、「Long Term Capital Management(ロングターム・キャピタル・マネジメント)」の略

 

米国では、経済成長の核となっていたゼネラル・モーターズ(GM)、ゼネラル・エレクトリック(GE)を始めとした自動車産業・家電産業の業績が軒並み落ち込み、産業構造の転換が求められた時代でもありました。

 

信太郎
その裏で、少し前の1989年頃から人々の生活にパソコンがどんどん普及し始めていたのじゃな。

 

インターネットの普及

 

信太郎
しかし、まだまだこの時代はインターネットの魅力に気づいている人も少なく、1995年にマイクロソフト社からWindows95が発表され、旋風を巻き起きしたことから、IT産業は一気に活性化したのじゃ。

 

Windows95

 

インターネットを通じて、世界中の人々とネットワークを通じて交流ができるようになると、情報が命となる社会ではビジネスも大きく加速していき、市場も活性化していきます。

 

IT技術の変革によって、各種産業の構造、行政、個人のライフスタイルまで、社会全体が急激に変化していきました。

 

もはや、現代のインフラとも言えるソフトウェアであるWindows95を発売したマイクロソフトの1990年代後半の時価総額は6,000億ドルを超え、ビルゲイツは「時の人」となりました。

 

秀次郎
まさに一攫千金じゃな。ゴールドラッシュじゃ。

 

ビルゲイツ

 

ビルゲイツの活躍により、野心を持つ若者を同様にITを活用したベンチャー企業を次々に創業していきました。

信太郎
ここまでの流れを「IT革命」と呼ぶのじゃ。レボリューションじゃ。

 

 

 

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IT技術が社会にもたらしたもの

IT技術が社会に広まり、インターネットは物質・情報・商品の主に「流通」に革命を起こしました。

 

IT技術が社会にもたらしたもの

 

信太郎
E-Commerceは代表的な例じゃな。商品の売買ももちろんじゃが、倉庫内の商品管理や物流もシステム化に成功したのじゃ。世界一の大富豪となったジェフ・ベゾス率いるアマゾンはインターネットで何でも取扱い、商品を販売しておるし、アリババもEC事業で富を築いたのぅ。
秀次郎
現代は家に出なくてもそれこそ食事すらできますからの。Uber Eatsは最高じゃ。家ですぐに王将が食べれるぞよ。

 

上記はまだまだ先の話ですが、1990年台は、以下の産業が米国経済の発展に大きく寄与しました。

 

  • コンピュータ本体の製造業
  • パソコン部品関連のIC製造業(集積回路)
  • ソフトウェア産業
  • 通信産業

 

IT関連企業のアメリカ経済の影響は、米国の経済成長率が平均4%だった1996年〜1999年を見るとわかりやすいです。

 

この当時、米国のIT部門のアメリカの実質経済成長に対する平均寄与度は29%に達したとされています。

 

 

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ITバブル時の米国株式市場の株価

信太郎
すでに上でも触れたが、ビルゲイツの躍進やIT産業が活発になったことで野心のある若者は次々とベンチャー企業を立ち上げていったんじゃな。起業する若者も増え、経済は活発になっていったのじゃ。例えば、以下はマイクロソフトのバブル期の株価じゃ。

 

ITバブル期のマイクロソフトの株価

(引用:Yahoo!Finance「Microsoft Corporation」)

 

秀次郎
1995年から2000年にかけて昇天しておる・・・。驚異的じゃ・・・。
信太郎
面白いことがあってのぉ。マイクロソフトはその後低迷しておったんじゃが、近年はITバブル期を超える株価をつけるようになったのじゃ。
秀次郎
まだまだ企業努力を続け、成長している会社ということですな・・。

 

 

信太郎
マイクロソフトだけではなく、当時はまだ設備投資やらの段階で赤字を計上していたアマゾンの時価総額も300億ドルを超えていたんじゃ。、AOL社(アメリカオンライン)の時価総額も1600億ドルを超えるなど、桁違いの伸びを見せたんじゃ。

秀次郎
とんでもないのぉ!

 

以下は当時のアメリカ株式市場の推移です。

 

ダウ平均

(引用:Yahoo!Finance「Dow Jones Industrial Average」)

 

秀次郎
2000年に向かって伸びはすごいが、リーマンショック後の伸びはさらに凄まじいの・・・。
信太郎
そうなんじゃ・・・。VTIでも買っときゃのぉ・・。
信太郎
この頃の米国は何と30年ぶりに財政黒字を達成したのじゃ。GDPは毎年平均4%、失業率も5%以下に低下し、株価も上昇しまさにバブルという時代だったのじゃ。多くの若者が夢を見た時代でもあったんじゃな。

 

 

 

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まとめ

まずはITバブルの序章について解説してきました。

信太郎
ITバブルの崩壊の流れや、日本への影響などはまた別のコンテンツで解説していくぞよ。

 

株式投資を実行している時は、常に市場にアンテナを張っておく必要があります。

ITバブル時のような株価の大きな上昇を乗りこなし、経済危機が起きる予兆などは過去の事例から学ぶよう、勉強していきましょう。

 

秀次郎
ITバブルもリーマンショックと同様に、市場に熱気と狂気が入り混じった状況であることが共通項じゃな。浮かれずに、わしは本多静六のように堅実に資産を築いていくぞよ。

 

以上、IT(ドットコム)バブルとは?株価チャートからみるベンチャー企業台頭に湧いた1990年代の米国株式市場とその崩壊の原因を解説…の話題でした。

 

 

IT(ドットコム)バブル勃発!その時日本は?ソフトバンクの大躍進と光通信の栄光、そして崩壊へ。原因は?

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2019年3月8日

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マネリテ!編集部は東京大学経済学部卒の証券アナリストを中心とした金融知識が豊富なメンバーが株式投資初心者に向けて有益な情報を提供しています。株式投資を行う意義から基本用語、おすすめのネット証券・投資先情報をお伝えするメディアです。日本人の金融リテラシーの向上と明るい未来を目指しています。