ブラックサーズデー(ウォール街大暴落・暗黒の木曜日)とは?株価暴落の原因を解説!

ブラックサーズデー(ウォール街大暴落・暗黒の木曜日)とは?株価暴落の原因を解説!

第二次世界大戦の原因となったアメリカの経済恐慌、それが起こった日は1929年10月24日で、曜日は「木曜日」でした。

木曜日の英語「Thursday」をとって、その日は「ブラックサーズデー」と呼ばれています。

家三郎
またの名を「ウォール街大暴落」とも呼ぶぞよ。

今回は、このブラックサーズデーが起こった原因、そして当時の株価推移について、徹底解説していきます。

ブラックサーズデーが起こる前の世界経済

まずはじめに、ブラックサーズデーが起こる前に世界経済について、確認していきましょう。

産業革命から第一次世界大戦まで

世界経済は、18世紀から19世紀にかけて起こったイギリスの産業革命をきっかけに、急速に工業化を進めていきました。

イギリスの後を追う形で、ドイツ、アメリカなどの欧米諸国も工業化していきます。

 

日本も、1868年の明治維新をきっかけに、工業化を進めていきました。

そんな中、1914年に第一次世界大戦が勃発します。

第一次世界大戦は、それまでの戦争と異なり、「非戦闘員」を巻き込んだ総力戦となりました。

秀次郎
非戦闘員・・・。キングダムの合従軍VS蕞(さい)の闘いを思い出してしまうのぅ・・・。
家三郎
(ちょっと違う・・・)

 

第一次世界大戦の舞台となったヨーロッパでは、戦争で勝利を得るために次々と新しい兵器が開発されていきます。

例えば、戦車や機関銃など、高度な技術を要する兵器が挙げられます。

これらの兵器をさらに改良するために、皮肉にも工業技術が発展していきました。

家三郎

戦争で経済が皮肉にも潤うという話は「終戦で物価が上がる?戦後にインフレが起こりやすい理由を解説!」でもしておるぞ、参考までじゃ。

終戦で物価が上がる?戦後にインフレが起こりやすい理由を解説!

2019.05.01

第一次世界大戦は、イギリス、フランス、ロシアを中心とした三国協商グループと、ドイツ、オスマン帝国(今のトルコ)を中心とした三国同盟グループに分かれて繰り広げられました。

日本は、イギリスと日英同盟を結んでいたため、三国協商グループにつきました。

戦況は、拮抗した状態が続くのですが、途中からアメリカが三国交渉側について参戦し、最終的に協商グループの勝利で終結します。

第一次世界大戦直後の世界経済

第一次世界大戦によって、ヨーロッパ諸国は深刻な経済ダメージを受けました。

復興に多額の費用がかかったため、物資が不足する事態になったのです。

加えて、イギリス、フランスは戦費を賄うために、アメリカから借金をしていました。

 

その借金を返済しなければならなかったので、敗戦国のドイツに多額の賠償金を請求しました。

ドイツ側は、その賠償金を受け入れるほかなく、賠償金の支払いのために貨幣を大量に発行しました。

そのため、ドイツ国内では急速にインフレが進行します。

ドイツ国内のインフレは、「ハイパーインフレーション」と呼ばれており、パン1個の値段が1兆マルクにも及びました。

このように、ヨーロッパ国内で経済不安が生じたため、各地で社会主義運動が巻き起こりました。

【インフレスパイラルとは?】ドイツで物価が1兆倍に?ハイパーインフレの事例とその原因・対策方法を解説。

2019.03.28

 

この事態を深刻に受け止めたアメリカは、ヨーロッパ経済を復興させるために、支援に乗り出します。

具体的には、ドイツに対して資金の融資を行い、ドイツがスムーズに賠償金を払える状態をつくりました。

 

イギリス、フランスはドイツから得た賠償金を使って、アメリカに借金を返済するという一連の流れが出来上がり、ようやくヨーロッパの経済は安定を取り戻していきます。

ヨーロッパ国内の物資不足から、アメリカはヨーロッパ諸国へ製品の輸出を積極的に行い、経済を更に発展させていきます。

ただ、このアメリカ経済の好調が後のブラックサーズデーの要因となってきます。

ブラックサーズデー勃発へ

ヨーロッパ経済の復興が進んでいき、徐々にアメリカからの輸入に頼らなくても経済が回るようになってきました。

アメリカの企業は、今までと同じように利益を出せなくなってきます。

また、時を同じくしてアメリカでは株式投資が広まります。

 

ただ、投資とは言っても、多額の資金をつぎ込む投機が実態でした。

実際の経済成長と比較して、株価が大きく上昇するようになります。

投資家はもちろんのこと、一般国民の間でも株式投資が広がっていき、空前の投資ブームになりました。

 

ただ、多額の資金が流入しきった結果、売りに走る投資家が徐々に出現してきます。

一度、株価が減少した後、それにつられるように株が売却されていき、どんどん株価が下がっていきました。

家三郎
青い線じゃな。
ウォール街大暴落(暗黒の木曜日、Black Thursday)株価

(引用:Bloomberg)

 

結果、アメリカの株式市場全体で空前の株価が大暴落が起こり、株を保有している投資家や企業、国民はパニックに陥ります。

株価暴落によって、大損をした企業は労働者のリストラに走り、市中には失業者があふれました。

 

これが、いわゆる「世界恐慌(ブラックサーズデー)」と呼ばれるものです。

 

ブラックサーズデーの影響は、アメリカのみならず世界各国に広がっていきます。

日本も、世界恐慌後に「昭和恐慌」に陥ります。

深刻な経済不況が世界中で勃発していったのです。

ブラックサーズデー後の世界

ブラックサーズデーによる経済恐慌を脱出するために、世界各国はそれぞれ経済政策を進めていきます。

アメリカは、自国の余った土地を利用して、公共投資(ダムの建設など)を行い、失業を雇用していきます。

イギリス、フランスは自国の植民地とのみ、貿易を行うブロック経済を形成しました。

 

ただ、これら2つの政策は、広大な土地、植民地をもっていない国は真似できないものでした。

日本やドイツ、イタリアは資源を手に入れる為に、他国への侵略を正当化していくのです。

 

日本は中国の満州にて「満州事変」を起こし、強引に中国東北部を日本の支配下に置きました。

ドイツも隣国のオーストリアなどをドイツに編入する等、着実にその領土を広めていきます。

この事態について、ヨーロッパ諸国は「ある程度、やむを得ない状況」と判断してしまいます。

 

実際、ドイツの独裁者であったヒトラーの行動は、「そのうち収まる」いう楽観的な見方をして、最初はヒトラーの行動を黙認していました。

ただ、度重なる条約違反に、イギリス、フランスは堪忍袋の緒が切れ、ドイツに宣戦布告をします。

 

これが「第二次世界大戦」の始まりです。

 

ブラックサーズデーによって、国ごとの経済多性の違いが、その後の国の方向性を左右するということが示されました。

終いには、経済恐慌が戦争を起こすという事態にまで陥ってしまいます。

 

ブラックサーズデーが起こった時代は、国際協調で経済恐慌を抑えることができませんでした。

これを教訓に、第二次世界大戦後には、国際通貨基金(IMF)や世界貿易機関(WTO)などが設立され、国際経済の協力関係が整備されていきます。

 

ただ、いくら国際経済の協力関係がつくられたとはいえ、どの国もやはり自国の経済が一番大事ですので、時には貿易の対立が起こることもありました。

 

現在の日本とアメリカの貿易摩擦がその主たる例です。

日本の農畜産物に対する関税の高さにアメリカがしびれを切らして、貿易自由化を要求してきたのです。

当時のアメリカは、貿易赤字であったということもあり、日本に対する姿勢は厳しいものでした。

 

現在、貿易の関税をめぐって、アメリカと中国が厳しい対立状態にあります。

やはり、いつの時代になっても国同士の経済対立は尽きないものです。

まとめ

ブラックサーズデーによって、世界経済は未曾有の事態に突入しました。

ブラックサーズデー後、各国は事態に収拾に努めますが、それは他国を考えたものではなく、自国優先主義の経済政策でした。

その結果、二度目の世界大戦を引き起こすことになります。

 

現在も、国同士の経済対立は収まることがありません。

三度目の世界大戦のきっかけが起こらないよう、各国が協力して世界経済の安定に努めていくことが大切です。

今後も、世界経済の動向を注視していくことが必須と言えますね。

以上、ブラックサーズデー(ウォール街大暴落・暗黒の木曜日)とは?株価暴落の原因を解説!…でした。

 

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