株式投資をする上で、できれば株価の暴落だけは事前に察知し、逃げ切りたいところです。
このコンテンツでは、過去に世界で起きた主要な経済恐慌を紹介していきたいと思います。
目次
Contents
- 1 1929年：「ブラックサーズデー」 （暗黒の木曜日、ウォール街大暴落）
- 2 1971年：金ドル交換停止「ニクソンショック」
- 3 1987年：世界的株価大暴落・「ブラックマンデー」 （暗黒の月曜日、ブラック チューズデー@ニュージーランド、オーストラリア）
- 4 〜コラム〜ブラックマンデーを契機に設定された「サーキットブレイカー制度」
- 5 1997年：アジア各国の急激な通貨下落（減価）現象・「アジア通貨危機」
- 6 1990年〜：日本のバブル崩壊
- 7 1990年〜：「インターネットバブル」（IT・ドットコムバブル）
- 8 2008年：世界同時不況・「リーマンショック」（世界金融危機）
- 9 2020年：コロナショックからの金融危機は起こる？
- 10 その他の経済恐慌
- 11 まとめ
1929年：「ブラックサーズデー」
（暗黒の木曜日、ウォール街大暴落）
第二次世界大戦の原因となったのが「ブラックサーズデー」。
（引用：Bloomberg）
ブラックサーズデーはアメリカにおける経済恐慌であり、それが起こった日は1929年10月24日で、曜日は「木曜日」でした。
コンテンツ内では、ブラックサーズデーが起こった原因、当時の株価推移を紹介しています。
当時は株価が足掛け3年で90%近く減少しました。そして1929年時点の株価を回復するのに25年間もかかったのです。
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1971年：金ドル交換停止「ニクソンショック」
第二次世界大戦後、戦後経済は転換期を迎え、アメリカの圧倒的な経済力を背景に、各国が「ドル」に支えられる経済になっていきました。（1944年から続いたブレトンウッズ体制）
ニクソンショックとは、1971年にアメリカ大統領のニクソン氏が発表した「金とドルの交換停止」に関する声明です。
コンテンツ内でより詳しく解説していますので、参考にしてみてください。
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1987年：世界的株価大暴落・「ブラックマンデー」
（暗黒の月曜日、ブラック チューズデー@ニュージーランド、オーストラリア）
ブラックマンデーとは、1987年10月19日に発生した「ニューヨーク株式市場」の株価大暴落を指します。
（引用：Morning Star）
ブラックマンデーの日は、ニューヨークのダウ平均株価が、前週よりも20%以上下落する事態に陥りました。
世界恐慌の引き金となった「ブラックサーズデー（暗黒の木曜日、ウォール街大暴落）」のときですら株価の下落率は12%程度でした。
しかし、この下落率は過去にない水準であったため、世界中の投資家たちを震撼させました。
（引用：Business Insider）
コンテンツ内でより詳しく解説していますので、参考にしてみてください。
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〜コラム〜ブラックマンデーを契機に設定された「サーキットブレイカー制度」
ブラックマンデーでは1日で時価総額の22%が失われ世界的な混乱を招きました。
その反省を踏まえて、ある一定以上株価や指数が暴落した時に、取引を一定時間制限するサーキットブレーカー制度が敷かれました。
以下のコンテンツではサーキットブレーカーとはどのような制度なのか？
なぜ、設定されたのか？
という点を含めてわかりやすく解説していますのでご覧いただければと思います。
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1997年：アジア各国の急激な通貨下落（減価）現象・「アジア通貨危機」
アジア通貨危機とは、1997年7月以降、タイ王国を起点に始まったアジア各国の急激な通貨下落現象を指します。
アジア経済発展の中心にいたタイ王国を起点に始まった通貨危機は近隣である東アジア、東南アジアの各国経済に大きな悪影響をもたらしたのです。
アジア通貨危機が起こった原因としては、欧米ヘッジファンド、機関投資家の存在がありました。
コンテンツ内でより詳しく解説していますので、参考にしてみてください。
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1990年〜：日本のバブル崩壊
ご存知の通り日本は1980年代後半の資産価格の急騰が発生しました。
しかし1990年に入りバブルは崩壊し以後現在にいたるまで30年間の停滞のきっかけを作っています。
以下はバブル前後での株価と不動産価格の推移です。
しかし、そもそも何故バブルが発生したのか？
また何故バブルが崩壊して現在まで停滞しているのか？
という点について理解されている方は実のところ少ないのではないでしょうか。
以下のコンテンツでは結局、日本のバブルと、その後の崩壊とは何だったのかという点を中心にお伝えしています。
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1990年〜：「インターネットバブル」（IT・ドットコムバブル）
1990年代後半、世界は不景気の真っ只中であり、世界では過剰に流動性選好（現金、都心不動産、大企業株、国債、銀行預金、中古車への資金集中）が高まっていました。
インターネットを通じて、世界中の人々とネットワークを通じて交流ができるようになると、情報が命となる社会ではビジネスも大きく加速していき、市場も活性化していきます。
IT技術の変革によって、各種産業の構造、行政、個人のライフスタイルまで、社会全体が急激に変化していきました。
その様子を、以下のコンテンツでは詳しく紹介しています。
■ ITバブルの流れ：
- 1990年代後半、世界は不景気の真っ只中であり、世界では過剰に流動性選好（現金、都心不動産、大企業株、国債、銀行預金、中古車への資金集中）が高まっていた。
- 米国では、経済成長の核となっていたゼネラル・モーターズ（GM）、ゼネラル・エレクトリック（GE）を始めとした自動車産業・家電産業の業績が軒並み落ち込み、産業構造の転換が求められた時代でもあった。
- マイクロソフトのWindows95の影響もあり、急速にIT技術が社会に広まり、インターネットは物質・情報・商品の主に「流通」に革命を起こした。
- ビルゲイツは大富豪になり、野心を持つ若い起業家が次々にITベンチャーを立ち上げ、市場は盛り上がり、「ドットコム会社」と呼ばれるIT関連ベンチャーの株式銘柄は1999年から足かけ2年間にわたって株価が高騰。
ITバブル当時のソフトバンクの株価は天を突き抜けるかのごとく上昇しました。
2000年2月15日、ソフトバンクグループの株価は19万8000円の史上最高値をつけました。
この時の時価総額はなんと21兆円を超え、あの日本最強の株式銘柄であり世界に誇るカーカンパニー・トヨタ自動車を抜いて日本一となりました。
（引用：SBI証券「ソフトバンクグループ」
その様子を以下のコンテンツでは紹介していますので参考にしてみてください。
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2008年：世界同時不況・「リーマンショック」（世界金融危機）
「リーマンショック」は2008年9月15日に米国の大手投資銀行、「リーマン・ブラザーズ」が経営破綻したことで、世界規模の金融危機が連鎖的に発生した事象です。
（引用：Bloomberg）
- 2004年→2006年：米国政策金利の低下⇨住宅バブルが活況
- 2006年→2008：サブプライム問題顕在化し住宅金融会社の倒産＆証券会社保有の金融商品の含み損拡大
- 2008年〜：大手金融機関（投資銀行）／リーマン・ブラザーズ証券が破綻し連鎖的に世界大恐慌勃発、政策低金利時代突入！
コンテンツ内でさらに詳しく解説していますので、参考にしてみてください。
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2020年：コロナショックからの金融危機は起こる？
2020年の2月中盤からコロナショックの世界的な拡散が懸念されて株価が大幅に下落しています。
以下は日経平均株価の値動きです。
コロナウィルスだけが原因であれば、収束に向かうにつれて株価は戻る可能性が高いです。
金融ショックを引き起こしうる、二つの懸念される問題についてお伝えしていきたいと思います。
二番底が発生する可能性とワクチン・治療薬の開発状況
株式市場で一度暴落が発生すると、一旦持ち直した後に2番底を迎えることが相場の常となっています。
今回のコロナショックでも二番底が発生するのか？
という点について以下で詳しくお伝えしています。
結局はコロナが再び勢いづくか、米国の財政支出と金融政策で下支えしている間に人類が薬を開発して打ち勝つかという勝負になります。
農林中央金庫が保有するCLOが暴落してデフォルトする可能性
その他にも懸念されている事項についてみていきましょう。
現在大幅に膨らんでいるレバレッジドローン市場の暴落を伴うと金融ショックを引き起こしてしまいます。
以下のコンテンツでは、金融ショックを引き起こしかねない金融商品であるCLOについて分析しています。
CLOとはどのような金融商品なのか？
何故、CLOが危険といわれているのか？
CLOを日本で最も保有している農林中金は安全なのか？
という点を踏まえてできる限り優しく解説しています。
ドイツ銀行が破綻する可能性
2020年3月11日にドイツ銀行がCoCo債の返済を延期したことでデフォルト懸念が台頭しました。
ドイツ銀行が本当にデフォルトした場合の金融ショックはリーマンショックを優に超えるといわれています。
以下の記事ではドイツ銀行が本当に倒産する可能性はあるのか？
ドイツ銀行が倒産した場合にどのような事態に発展するのか？日本への影響は？
という観点からお伝えしています。
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その他の経済恐慌
1970年：オイルショック（石油危機・石油ショック）
オイルショックとは、原油生産国が「原油価格の値上げ」、並びに「輸出の制限」を行うことで生じる経済的な影響を指します。
日本でも、1970年代にオイルショックの影響を受けて、トイレットペーパーなど化学繊維を使った製品の買い占めが発生しました。
コンテンツ内でさらに詳しく解説していますので、参考にしてみてください。
2006年：ライブドアショック
投資関係者以外にも知られるほど、ライブドアショックは一時期世間全体に影響を与えました。
「ライブドアショック」とは、2006年に起きたライブドアの社長である堀江貴文氏の逮捕を発端とした株価の大幅な下落のことを言います。
（引用：NYtimes）
コンテンツ内でさらに詳しく解説していますので、参考にしてみてください。
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まとめ
以上、【7分で株価暴落の歴史を学ぶ】経済に影響を及ぼした世界大恐慌を総括！金融危機から資産を確実に守ろう。…の話題でした。
