地震が株価に与える影響とは!?大震災後に上がる株と下がる株を含めてわかりやすく解説。

日本は、世界有数の地震大国です。

毎日、どこかしらで大なり小なりの地震が発生しています。

大規模な地震も数年おきに発生しており、常に大震災に備えておかねばなりません。

 

日本で大規模な地震が起こると、株価はいったいどうなるのでしょうか。

上がるのか、下がるのか、気になるところです。

今回は、地震後の株価の変動について、徹底リサーチして参ります。

 

地震が起きた後の株価は下がる?

地震が起きた後は、株価は下降する傾向にあります。

大規模な地震が起こると、投資家心理として、「日本の経済が停滞するかもしれない」という不安を抱きます。

 

東日本大震災のように原子力発電所の事故など、二次災害が発生した場合は更に印象が悪くなります。

地震が起こる前のように、積極的に投資することを控えるようになるのです。

 

もちろん、地震が起こったからといって必ずしも景気が停滞する訳ではありません。

地震が地方で起こった場合、都心部は機能しているので経済自体は回っていきます。

ただ、投資家の心理的な側面がかなり影響を受けてしまうのです。

 

例えば、東日本大震災の後、東京電力を始めとして、自身の被害を受けた企業の株価が下がっていきました。

東京電力の場合、福島原発事故の影響で直接影響を受けた影響もあります。

ただ、直接影響を受けなかった企業も間接的に影響を受けて、株価が減少傾向に陥ってしまったのです。

 

震災後の株価変動を確認!

それでは、実際に震災後の日本の株価をヤフーファイナンスで日経平均株価の値動きで追っていきたいと思います。

 

阪神大震災後の日経平均株価の値動き

まずは平成最初に起きた阪神淡路大震災の値動きについてみていきましょう。

 

【1995年:阪神淡路大震災後の株価変動(終値ベース)


1月17日 19,241.32円
1月18日 19,223.31円
1月19日 19,075.74円
1月20日 18,840.22円
1月23日 17,785.49円

 

 

地震発生時から株価が多きく下落していることがわかりますね。

さらにその後の一年間の値動きを表したのが以下となります。

 

米国のダウ平均株価は大きく成長しているなかで日経平均株価は地震の影響を受けて重い値動きとなっています。

 

東日本大震災後の日経平均株価の値動き

次に記憶に新しい東日本大震災の時の値動きについて確認していきましょう。

【2011年:東日本大震災後の株価変動(終値ベース)

3月11日 10,254.43円
3月14日 9,620.49円
3月15日   8,605.15円
3月16日   9,093.72円
3月17日   8,962.67円

 

東日本大震災後1週間の日経平均株価の値動き

 

わずか1週間で12.6%も下落しています。

リーマンショックから立ち直っていない日本にとっても手痛い追い打ちでした。

 

もう少し長期的なデータを用いて見ていきましょう。

震災発生後一旦下髭をつけて大きく株価は下落しますが、下落しすぎたことの反動が見受けられます。

しかし、その後1年くらい株価は軟調な値動きが続いています。

東日本大震災から1年間の日経平均株価の値動き

 

先ほどと同様世界経済自体が軟調で株価が下落していた場合は、震災の影響とすることはできません。

しかし、震災後の1年間米国を初めとしてリーマンショックから立ち直り株価は大きく上昇しています。

 

以下は米国の代表的な平均株価指数であるダウ平均株価と日経平均株価との値動きの比較です。

 

東日本大震災の時の日経平均株価とダウ平均株価の値動きの比較

 

あきらかに2011年〜2012年にかけて日経平均株価のパフォーマンスが悪いですね。

あれほど大きな地震ともなると中期的にも株価に大きな下押し圧力がかかることになるのです。

 

地震は株価に重い下押し圧力がかかる

東日本大震災と阪神淡路大震災、両者ともに終値が下降傾向にあります。

特に、震災が起こった日の翌営業日も終値は、かなり減少していることが分かります。

 

減少傾向はしばらく継続しますが地震発生日から時間が経つにつれて株価の下降が緩やかになる傾向もあります。

実際に、地震で企業がどれほどの影響を受けているかにもよりますが、

地震発生初期のころは、投資家心理の悪化により株価が減少している可能性が高いです。

 

震災の発生が、株価の減少に影響を与えることは、上記のデータを見れば明らかです。

経済恐慌のように急激に株価が落ちるということはあまり見られませんが下降傾向になると言えます。

 

地震の影響を強く受ける業界はどこ?

地震発生によって、需要が生まれる、もしくは被害を受ける業界が影響を強く受けます。

地震によって需要が生まれる業界は「土木関連」の業界です。

 

復興のために、工事を行ったり、次の地震に備えて耐震工事を行う等、自身によって需要が生まれてきます。

地震の規模が大きくなると、工事も長期に渡るため業績が安定していきます。

 

【建設株見通し】国の発展を担う建設(ゼネコン・プラントエンジニアリング)業界の個別株式銘柄を分析&株価予想!

2019.09.11

 

反対に、自身によって株価下落の影響を受けるのは「インフラ関連」の業界です。

電気やガスなど、インフラを提供する企業は、自身によって工事を余儀なくされます。

 

【鉄道・バス株見通し】JR東日本をはじめとした個別株式銘柄を分析&株価予想!

2019.09.14

 

工事費用がかさむため、利益が減ってしまい、それが投資家の心象を悪くしてしまうのです。

東日本大震災の際は、東京電力の株価が一気に落ち込んでいき、ストップ安に見舞われることもありました。

 

震災で株価を下げた銘柄は投資対象になる?

株式投資は、一般的に「短期投資」と「長期投資」のスタンスに分かれます。

短期投資は、1日、1週間など短いスパンで株の売買を行い、利鞘を稼いでいくスタイルです。

 

それに対して、長期投資は一度購入した株を長期保有することで、配当などのインカムゲインを得る投資手法です。

どちらのスタイルを選ぶかは、投資家によって千差万別ですね。

 

ここで考えてみたいのが、「震災で株価を下げた銘柄は、投資対象になるのか」ということです。

結論から言えば、十分、投資対象になります。

 

震災が起こると、投資家の心理的な不安から、株価が下落する傾向にあります。

「もしかしたら、投資してる企業の業績が悪くなるかもしれない」という予想を立ててるのです。

 

ただ、実はこの予想はあくまでも「感覚的なもの」であることが多いです。

むしろ「地震が起きたから、何となく不安」といった色が強いため、

実際は業績がそこまで落ちていない企業銘柄も、株価が下落することがあります。

普段は、中々手が付けられないような株が、手の届くレベルにまで下落することもあります。

 

株式投資に「絶対」ということはないので、勿論リスクを踏まえてではあります。

しかし、地震によって過度に株価を落とした銘柄は「買い時」と言えます。

 

かの東京電力でさえ、震災直後はどんどん株価を落としていきましたが底値から数倍に回復していきました。

震災直後に、東京電力の株を購入した人は、数か月置いておくだけで利益を出すことができたのです。

 

【9501】福島賠償費用に苛む東京電力ホールディングスの今後の株価推移を予想する!配当は復活するのか?

2019.08.28

 

「経済恐慌が起こったときが、投資の狙い時」とも言われてる通り、投資の基本は「安く買って、高く売る」ことです。

恐慌は、景気の悪化によって株価が落ちているので、本当に業績悪化している企業が増えます。

 

しかし、地震の場合は「投資家の心理的な影響が強く反映している」だけであることも多く、

本来の価値以上に株価を下げてる企業が多くなります。

 

短期的な売買だと、中々利益は出せませんが、長期投資を前提とすれば、十分リターンを狙うことが可能です。

都市直下型地震が起こると株価はどうなる?

30年以内に、東京や神奈川などの関東都心部で直下型地震が起こると言われています。

都心部が地震でダメージを受けると、証券取引所を始めとした経済の心臓部が機能不全になります。

 

東京には、企業の本社が集中していることもあり、日本経済が停滞する可能性が高いです。

日本経済が停滞すれば、それが株価に与える影響は大きくなります。

 

地震により、企業の倒産が起こる可能性もあり、保有している株式が価値を失ってしまうかもしれません。

地震大国である日本は、常に地震のリスクにさらされているため、首都直下型地震で株価が落ちる可能性は非常に高いです。

 

「首都直下型地震が起こると昔から言われてるけど、結局まだ起きていないから今後も大丈夫」と楽観的に考える人がいます。

しかし、日本の歴史を100年単位でみていくと、大型の地震が日本各地で周期的に発生してることが分かります。

加えて、日本には「火山」も多くあります。

大型の地震が発生すると、火山が噴火するリスクも高くなります。

 

他国と比べて、日本は地震が発生する頻度が多いです。

首都直下型地震は、遅かれ早かれ、発生するものだと思っておいた方が将来の備えになりますよ。

まとめ

地震の発生によって、株価は少なからず影響を受けます。

特に、地震の規模が大きくなると、株価が受ける影響も大きくなります。

 

実際に、東日本大震災、阪神淡路大震災の後、日経平均株価が減少傾向になりました。

ただ、地震によって株価が落ちる際は、「投資家心理」の悪化が株価変動に影響を与えてる可能性があります。

 

中には、地震によって影響を受けていないのような企業の株式も価格が落ちていることもあります。

そのような株式を購入できれば、長期保有することでリターンを得られる可能性が高いです。

 

地震が発生したときは、株を購入するチャンスでもあるのです。

地震が起こった際でも、市場の動向を観察することは、通常の投資と変わらずに大切なことです。

 

慎重に、リスクを考えながら、地震発生後の株式投資を狙っていきましょう。

 

【2020年・テーマ株】これから上がる・大化けするテンバガー候補銘柄!一攫千金を狙えるおすすめ株はこれだ!

2019.06.03



[おすすめネット証券ランキング]

2019年現在で株式投資を始めるにあたり、マネリテ編集部が厳選したネット証券をランキング形式にまとめておりますので参考にしてみてください。




コメントを残す

メールアドレスが公開されることはありません。 * が付いている欄は必須項目です

ABOUTこの記事をかいた人

マネリテ!編集部は東京大学経済学部卒の証券アナリストを中心とした金融知識が豊富なメンバーが株式投資初心者に向けて有益な情報を提供しています。株式投資を行う意義から基本用語、おすすめのネット証券・投資先情報をお伝えするメディアです。日本人の金融リテラシーの向上と明るい未来を目指しています。