日本のバブル崩壊の原因とは?経済崩壊を起こし現在にも影響を及ぼした事象をわかりやすく解説。

日本のバブル崩壊の原因とは?経済崩壊を起こし現在にも影響を及ぼした事象をわかりやすく解説する!

バブル経済の崩壊をきっかけに、日本経済は長期間にわたる不景気に陥りました。

バブル経済という名称をご存知の方は多いと思います。

しかし、実際になぜバブル経済が崩壊してしまったのか詳しく説明できる方は少ないのではないでしょうか?

 

バブル経済崩壊の原因を知っておくことは重要です。

今後、世界各地でバブル経済が発生した際、崩壊のタイミングを分析するのに役立つからです。

 

信太郎
過去から学ぶ姿勢は非常に重要じゃぞ!

 

日本が、再度バブル経済に陥った時の予防線にもなりますので、本記事を読んでバブル経済崩壊の原因をおさえていきましょう!

 

バブル経済とは?

まず初めに、バブル経済について確認していきましょう。

バブル経済とは、実体経済の成長を問わずに、株価や不動産価格が急上昇していく状態を指します。

 

株価、不動産価格が上がる原因はマネーが急激に市場に流入するためです。

投資家やファンドは将来の価格上昇を見越して投資を行います。

 

この投資額が増えていくと、自ずと株価、不動産価格が上昇していきます。

実体経済が成長した上で、株価、不動産価格が上昇すれば、それは正常な価格上昇と言えます。

ただ、経済が成長していないにも関わらず株価と不動産価格が上昇したり、

実態以上に急激な上昇をしてしまっては、いつしか天井にぶつかってしまいます。

 

秀次郎
実力と大幅に乖離した評価はいずれ是正されるということですな。

 

日本のバブル経済どのように起こったか?

それでは、日本のバブル経済の発生理由についてみていきましょう。

日銀は2000年にバブルの発生の原因についてレポートをだしています。

バブルという用語が意味する内容は論者により異なるが、1980年代後半の日本経済の経験を踏まえると「バブル経済」は、資産価格の急激な上昇、経済活動の過熱、マネーサプライ・信用の膨張という3つの現象によって特徴づけられる。

参照:日銀「資産価格バブルと金融政策:1980年代後半んの日本の経験とその教訓」

 

それでは3つの特徴を元に見ていきましょう。

なお、3つの要素は違いに影響しあっていますので、単独で論ずることはできません。

 

株や不動産の資産価格の急激な上昇

「将来、東京に多くの外資系企業が進出してくる」という予想のもと東京の土地を買い占めていったことが原因で起こりました。

以下はバブル期の不動産価格の推移と日経平均の推移を表したものです。

バブル時の資産価格の上昇

参照:日本銀行

 

秀次郎
地価は1980年前半から10年間で5倍に急騰。更に、日経平均も1980年代前半の7000円近辺から僅か10年で39000円近くまで急激に上昇しておるの!

 

特に東京の80年代後半の地価の上昇率は常軌を逸しています。

【商業地】

バブル期の商業地の地価の上昇率

【住宅地】

バブル期の住宅地の地価の上昇率

 

秀次郎
87年は前年比で商業地も住宅地も2倍近くに地価が跳ね上がってますな。。

 

実態経済の規模が10年で3倍から5倍に膨張するなんてことは殆どありません。

当然に過熱感があると言わざるを得ませんが、加熱を後押しした要因として土地税制と金融政策があります。

 

信太郎
金融政策については次項で取り上げるから、まずは土地税制じゃ!

 

バブル時の日本では土地税制は土地の保有において軽く、売買益に対して重い税率がかけられていました。

そのため、地価が上昇すると予想される局面では土地を売却せずに保有するインセンティブが高まり続けたのです。

 

結果的に土地の需要に対して供給される土地が制限されて、需給の関係から土地の価格の急騰に一役かうことになったのです。

 

「引き下げられた公定歩合」と「民間向け信用の拡大」

当時はプラザ合意で円高が深刻化し、輸出が振るわず製造業を中心に業績が芳しくありませんでした。

これを受けて、日本銀行は公定歩合を2.5%に引き下げます。

 

公定歩合とは当時の政策金利のことです。

 

かつて、日本銀行の主な金融調節手段は、オペレーションではなく、「公定歩合」により金融機関に貸出を行うことでした。また、規制金利時代には、預金金利等の各種の金利が「公定歩合」に連動していたため、「公定歩合」が変更されると、こうした金利も一斉に変更される仕組みになっていました。このため、「公定歩合」は金融政策の基本的なスタンスを示す代表的な政策金利でした。

参照:日銀

 

ちなみに、現在は公定歩合の操作によって民間銀行への貸し付けをコントロールしていません。

 

信太郎
つまり景気刺激のために利下げを行なったということじゃな!

 

バブル期の公定歩合

参照:日銀

 

公定歩合が下がったことで、民間銀行にお金が集まり、企業や個人に対する融資が活発に行われるようになりました。

以下は市場へのお金の流入度合いを洗わず「M2+CD」の推移ですが、常に年間10%近い上昇をみせています。

 

バブル時の信用残高の拡大

 

融資を受けた企業、個人は価格が上昇している不動産を購入して売却することで利益を出しました。

「モノをつくらなくても、土地を買って売れば、それだけで利益を出せる」ということが当時の人々の間で広がっていったのです。

 

加熱する経済だが資産価格に比して緩やか

不動産や株は下がらないという神話と金融政策によって実態経済もたしかに上昇していきました。

バブル期の実質GDPの成長率の推移

 

毎年4%-5%の勢いで経済成長をしていっています。

既に世界2位のGDPを誇っていた当時の日本において急成長と言える水準です。

 

しかし、いくら5%で成長しても不動産や株価の急騰率には到底追いつくレベルではありませんでした。

株価、不動産は日を重ねるごとに上昇していきました。

「今後も、東京の土地価格は上がり続ける」という見解が投資家の間で共有されていきます。

 

ただ、この考えはあくまでも「予想」に過ぎません。

もっと言うと、「思い込み」によって、投資を行っている訳です。

一部の投資家は、東京の不動産価格が上がることを分析していたかもしれませんが、その他多数の投資家たちは、株価上昇や不動産価格上昇のトレンドに乗っかっただけと言えます。

株価、不動産の価格が上がっていく状況をみて、「今買わないと損をする」という心理が働き、さらに購入が加速していくのです。

この連鎖が起こることで、バブルがどんどん膨らんでいきました。

 

バブル経済崩壊の原因!

日本のバブル経済が崩壊した原因は、上述した「思い込み」が解けたことです。

ただ、思い込みが解けるきっかけとなったのは、日本銀行による公定歩合の引き上げです。

 

バブル抑制のための公定歩合の引き上げ

 

日銀は、以上に上昇している株価、不動産価格を抑制するために、公定歩合の引き上げに踏み切ったのです。

この結果、民間銀行から融資を受けにくくなり、不動産を購入しづらくなりました。

そして、不動産価格の上昇が高止まりを見せたところで土地を保有している投資家たちが一気に売りに出たのです。

 

売りたい人たちが多くなると、価格は下がっていきます。

株価も不動産価格の下落に連動して下がっていきました。

すると、今度は「早く売らないと、損をしてしまう」という心理が人々の間で広がっていきます。

売りが売りを呼ぶ状態に陥ってしまったのです。

この結果、株価、不動産価格は大暴落し、バブルが崩壊したのです。

 

バブル後の不動産価格と日経平均価格の暴落

 

 

よく「日銀が公定歩合を引き上げなかったら、バブル崩壊は起こらなかった」と主張する人がいます。

ただ、日本銀行の公定歩合引き上げは、急激な物価上昇を防ぐためには当然の政策です。

この公定歩合引き上げによって一気に下落した株価、不動産価格が異常だったと言えます。

 

信太郎
バブルはいつか崩壊するものなんじゃ!日銀を責めるのもお門ちがいじゃな。

 

バブル経済崩壊後の経済

バブル経済崩壊後、民間銀行から融資を受けて土地を購入していた企業は借りたお金を返済できなくなります。

いわゆる「不良債権」が大量に発生するようになり倒産する企業が続出しました。

 

日本のバブル後の不良債権の推移

参照:内閣府

 

企業の倒産により、職を失う人々も出てきます。

日本の景気は悪化していき、深刻なデフレに突入していきます。

デフレ状態は、多少の浮き沈みはありますが、その後30年間にわたり継続されていきます。

バブル後の日本の物価の推移

参照:三菱UFJリサーチ&コンサルティング

 

信太郎
こんなに長期間物価が上昇しない国は日本をのぞいて他にワシは知らんぞ!

 

デフレになると物価が下がっていくことになるので「値下がりだろうから、今は買わない」という選択をする人々が増えます。

 

秀次郎
お金を使わないことが、得になるわけじゃから、人々が財布の紐を占めて経済が停滞してしまいますな。

 

この心理状態を「デフレマインド」と呼びます。

全体的に、日本人が投資を行わず、貯蓄を行う原因は、このデフレマインドによるところが大きいとされいます。

 

このデフレマインドは非常にやっかいなものです。

デフレマインドがあることで、景気が上昇機運にあるときでも、人々の消費がそこまで加速しません。

 

結果的に景気がそこまで良くならない状態になります。

まさしく、今の日本の経済状態です。

2012年に、アベノミクスと呼ばれる経済政策が行われ、日銀による量的緩和政策が実施されました。

これにより、民間銀行にお金が集まったのですが、民間銀行からお金を借りる企業、個人がそこまで増えませんでした。

 

信太郎
デフレマインドが国民に染み付いてしまっておるんじゃ。。

 

本格的にデフレマインドを脱却するためには、やはり継続的な賃上げが必要となってくるのです。

給料が上昇し可処分所得が継続的に増えることで人々の財布の紐が緩くなり経済が活発になってくるのです。

 

まとめ

バブル経済崩壊は、バブル経済が起こった時点で運命づけられていることです。

いつ崩壊するかは、正確に予測することは難しいですが、遅かれ早かれ、バブルは崩壊してしまいます。

 

バブル経済の状態になったら、そのチャンスを活かして投資を行いたいと考えるのが人の性ではあります。

ただ、自分のキャパシティ以上の資金を借り入れて、すべて投資に回すのは非常にリスキーです。

何も考えずに、場の雰囲気だけで投資を行うのは、競馬やパチンコなどのギャンブルと何ら変わりません。

 

現在、日本ではバブル経済とまではいきませんが、日銀の量的緩和による株価上昇が起こっています。

加えて、新しく登場した「仮想通貨」の爆発的な価格上昇に期待して、投機する人々も増えています。バ

 

ブルは、人々の思い込みがもとで進行していくものです。

バブルの崩壊も、人々の恐怖によって起こされます。

感情に左右されずに投資を行わないと、バブルの波に飲まれてしまいますので過去の教訓を肝に命じておきましょう!

 

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2019年6月3日

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マネリテ!編集部は東京大学経済学部卒の証券アナリストを中心とした金融知識が豊富なメンバーが株式投資初心者に向けて有益な情報を提供しています。株式投資を行う意義から基本用語、おすすめのネット証券・投資先情報をお伝えするメディアです。日本人の金融リテラシーの向上と明るい未来を目指しています。