豊かな老後の生活費を送るために!十分な資金がない人は「お金」に働いて貰い資本収益を得る仕組みを作ろう。

豊かな老後の生活費を送るために!十分な資金がない人は『お金』に働いて貰い資本収益を得よう。

豊かな老後の生活を送りたい

せっかく働いてきたからこそ、老後の生活を楽しいものにしたいという気持ちは、誰しもが持っているものだと思います。

 

しかし、2019年5月に発表された「老後2000万円報告書」によって老後資金に不安を抱いているでしょう。

当サイト「マネリテ!」でも老後2000万円報告書の欠陥を指摘し、結局夫婦の老後の不足金はいくらなのかという点を考察しています。

 

住宅種別世帯種別必要資金
持ち家国民年金世帯約5000万円
厚生年金
(専業主婦世帯)
約1500万円
賃貸都内国民年金世帯約1億円
厚生年金
(専業主婦世帯)
約6500万円
地方国民年金世帯約6000万円
厚生年金
(専業主婦世帯)
約3000万円

 

国民年金世帯で、都内賃貸の方の場合は1億円近い資金が必要であるとの試算となりました。

 

秀次郎
そんな資金を老後までに貯めるのは非常に厳しいですね・・・。
信太郎
じゃろうな。しかし、上記の試算はあくまで資金を取崩した場合の話じゃ。収入を老後も働かずに得ればよいんじゃよ。
秀次郎
(殿が珍しく深いことを言っておるな。)どういうことなんじゃろうか??

 

このコンテンツでは、豊かな老後を送るために必要な考え方と方法についてお伝えしていきます。

目次

老後2000万円問題報告書から見えてくる収入面での脆弱性

まずは老後2000万円問題報告書の算定の元になっている「高齢無職夫婦世帯」の収支をご覧下さい。

 

必要な老後費用に関するデータ

(引用:総務省『家計調査報告』)

 

 

「2000万円」という数字は月々の不足金額約5.5万円を、30年間継続した場合の式として計算しています。

上記は平均的な数値なので個々人の年金の種類や、賃貸か持ち家かで違ってきます。

 

大雑把な計算結果、ということです。

 

老後資金は夫婦でいくら必要かを具体的に計算!5000万円〜1億円が必要なケースも?

老後資金は夫婦でいくら必要かを具体的に計算!5000万円〜1億円が必要なケースも?

2019年8月9日

 

ここでは「収入面」について問題点を指摘していきたいと思います。

以下のグラフは収入部分にフォーカスしたものですが、社会保障給付つまり年金以外の収入が僅か8.3%しかありません。

 

社会保障給付以外の収入の低さ

8.3%ということは金額ベースで17,363円/月ということになります。

秀次郎
年金以外はお小遣い程度の収入しかないということですね・・・。

 

アルバイトをして稼いでいる方も存在するでしょう。

しかし、高齢者になって、自分の労働力を提供してお金を稼ぐ働き方は少々困難です。

 

老後は自分ではなく、今まで蓄えたお金に働かせて、資金を獲得する資本収益の力を借りるのが現実的となります。

 

資本収益を獲得することの重要性を説明する前に、まずは日本の現在の家計資産の問題点について説明していきたいと思います。

 

 

目次に戻る

欧米比で異常に低い日本人の投資性向

資本収益を得るためには、投資・資産運用がマストです。

しかし現状では、日本人は投資に対する意識が低いです。

 

日本人の金融資産における投資比率は欧米諸国に比べて低くなっています。

 

今こそ『投資の学校』で一生困らない金融リテラシーを身につける時代!投資嫌いを克服しよう。

今こそ「投資の学校」で一生困らない金融リテラシーを身につける時代!投資嫌いを克服しよう。

2019年7月2日

 

以下は日米欧の家計資産の構成です。

 

日米欧の家計資産の構成比率

(引用:日本銀行「資金循環統計」)

 

日本人は1800兆円の家計資産のうち半分以上を預金に預けています。

一方の米国の預金比率はわずか13%と、日本の4分の1の割合になっています。

 

一方、米国の株式投資信託の比率は合計の48%とほぼ半分に上ります。

対して日本の株式と投資信託の比率の合計は5.3%と米国の9分の1という数値にとどまっています。

 

欧州ですら株式と投資信託の合計は28.8%と、日本の6倍近くあります。

 

秀次郎
しかし殿!投資比率が良いからといって家計資産が増えるとは限らないのではないですか?
信太郎
考えが甘いの。投資比率の差によって各エリアの家計資産には大きな伸びの開きが出てきてしまっておるんじゃ。

 

以下ご覧いただきたいのですが、米国は1995年時点の資産を3.11倍にしているのに対して日本ではわずか1.47倍にしかなっていません。

日米英の家計資産の伸びの違い

(引用:金融庁)

 

3.11倍のうち資産運用によるリターンで2.32倍になっています。

つまり資産運用比率の高低で資産形成の度合いに大きな違いがでてくるという結果になっているのです。

 

 

目次に戻る

安全に年率5%のリターンを出すと収入が激増する

資産運用に関してネガティブな印象をお持ちの日本人の方は多いかと思います。

しかし5%程度であれば安全に獲得することができる水準なのです。

 

5%のリターンを得ると獲得できる収入

例えば3000万円を5%で運用することができれば年間150万円の収益。

資本収益の税率は20%です。

つまり、税後で120万円の収益を得ることができます。

 

120万円の資金を獲得することができれば、毎月10万円の追加の収入を得ることができるのです。

30年間では税後で3600万円の資金を獲得することができます。

結果的に、必要な老後資産を大きく圧縮することができます。

 

5000万円を5%で運用すれば、月間16万円もの収入を得ることができます。

国民年金では一人当たり6.5万円しか得られないことを考えると収益の柱になる水準です。

 

国民年金で都内賃貸の場合:5500万円〜6000万円あれば十分

国民年金世帯で都内賃貸の場合、30年間で約1億円が必要と仮定します。

この場合、月間の生活費は40万円必要な資産となります。

 

しかし、6000万円あれば、5%で資産運用を実行。

資本収益に係る20%の税金を差し引いても、月間20万円の収入を得ることができます。

 

国民年金の収入が夫婦二人で13万円ですので、差額の7万円。

つまり年間で84万円を取り崩せばよいのです。

 

そして取り崩した後の資産を運用してまた不足分を取り崩す。

この行動を30年間継続しても95歳時点でまだ1500万円の資金が余ります。

 

元本資本収入(税後)取崩額
1年目600024084
2年目591623787
3年目582923391
4年目573823094
5年目564322698
6年目5545222102
7年目5443218106
8年目5337213111
9年目5226209115
10年目5111204120
11年目4991200124
12年目4867195129
13年目4738190134
14年目4603184140
15年目4463179145
16年目4318173151
17年目4167167157
18年目4009160164
19年目3846154170
20年目3676147177
21年目3499140184
22年目3315133191
23年目3123125199
24年目2924117207
25年目2717109215
26年目2502100224
27年目227891233
28年目204582242
29年目180372252
30年目155162262

 

厚生年金で都内賃貸の場合:5500万円〜6000万円あれば十分

前回厚生年金で専業主婦世帯の場合、都内の賃貸だとしても6,500万円は必要だと試算しました。

しかし、5%の資本収入を得ることができれば必要な資産は激減します。

 

厚生年金と妻の受け取る国民年金だけの場合は月々18万円の不足が発生します。

しかし、4000万円の資産があれば5%で運用しても税後で13万3000円を月々生み出すことができます。

 

不足分を取り崩していったとしても、30年後の95歳時点で1000万円以上の資産を残すことができます。

 

元本資本収入(税後)取崩額
1年目400016056
2年目394415858
3年目388615561
4年目382515363
5年目376215066
6年目369714868
7年目362914571
8年目355814274
9年目348413977
10年目340713680
11年目332813383
12年目324513086
13年目315912690
14年目306912393
15年目297611997
16年目2879115101
17年目2778111105
18年目2673107109
19年目2564103113
20年目245098118
21年目233293123
22年目221088128
23年目208283133
24年目194978138
25年目181172144
26年目166867149
27年目151961155
28年目136355161
29年目120248168
30年目103441175

 

厚生年金で持ち家世帯であれば:1000万円あれば十分

最も日本で多い厚生年金で持ち家世帯の場合は約1500万円不足すると前回試算しました。

月額の不足金額はわずか4.3万円です。

 

つまり年額50万円の不足分を賄うには1250万円あれば十分です。

1250万円あれば資本を取り崩すことなく生活の不足金を賄うことができます。

 

また1000万円であったとしても取り崩していく前提であれば、十分老後生活を全うし500万円を残すことができます。

 

元本資本収入(税後)取崩額
1年目10004010
2年目9904010
3年目9803911
4年目9693911
5年目9583812
6年目9463812
7年目9343713
8年目9213713
9年目9083614
10年目8943614
11年目8803515
12年目8653515
13年目8503416
14年目8343317
15年目8173317
16年目8003218
17年目7823119
18年目7633119
19年目7443020
20年目7232921
21年目7022822
22年目6802723
23年目6582624
24年目6342525
25年目6092426
26年目5842327
27年目5572228
28年目5292129
29年目5002030
30年目4701931

 

一般的なサラリーマンの方で賃貸ではない方は老後は殆ど安泰ということが言えますね。

 

 

目次に戻る

安全に年率5%のリターンを出す方法

安全に5%の運用リターンを出す方法を含めて各利回りごとに魅力的な投資先については別のコンテンツでまとめています。

 

10万円〜100万円で可能なおすすめ投資先9種類を紹介!資産運用を初心者でも少額から始めよう。

10万円〜100万円で可能なおすすめ投資先9種類を紹介!資産運用を初心者でも少額から始めよう。

2019年5月27日

 

元本が変動しない方法で5%の運用リターンを狙いたいという方におすすめなのがFunds(ファンズ)です。

 

Fundsは『個人向け社債』を提供しており上場大企業に融資をする代わりに、4%-6%の利息を受け取ることができます。

 

銀行の代わりに財務状況が安全な上場企業に貸し出しを行い高い利息を受け取れるのは画期的なシステムです。

個人が企業に融資をする時代が到来しました。

 

元本変動型の投資を行えば10%近いリターンも狙うことができます。

しかし、老後の運用という面を考えると、安全性の高いFundsのような投資先の方が魅力的になるでしょう。

 

 

 

目次に戻る

まとめ

老後資産を取り崩していくだけだと多額の資金が必要となります。

しかし現役世代に蓄えた資金を安全に5%程度で運用することで必要な老後資金を大きく抑えることができます。

 

年金収入だけに頼る老後プランから脱却して、資本家思考を身につけ資本収入を味方につけ豊かな老後生活をおくっていきましょう。

 

ライフプラン全体並びに資産運用関連全般については私も実際に受講している『グローバルファイナンシャルスクール』が質量共に最もおすすめできます。

 

 

 

以上、豊かな老後の生活費を送るために!十分な資金がない人は『お金』に働いて貰い資本収益を得よう。…でした。

 

【豊かな老後のお金と暮らし特集】定年退職後の生活費(資金)が不安でたまらない?貯金がいくらあればいいのかを徹底解説!

【豊かな老後のお金と暮らし特集】定年退職後の生活費(資金)が不安でたまらない?貯金がいくらあればいいのかを徹底解説!

2019年8月13日

[お金の学校特集]

 

昨今の2000万円問題もあり、投資による自助努力で、老後資産を築き自身の身を守る必要が出てきてました。

 

しかし、焦って投資を進めてしまうのはおすすめしません。 必ず失敗します。

 

知識をしっかり仕入れた上で投資は実践していく必要があります。

 

 

その知識を学ぶにあたり、近年「お金の学校」への注目が高まっています。

 

長年、資産運用を学んできた編集部が、お金を専門としたスクールについての特集コンテンツを作成していますので、ぜひ参考にしてみてください。

 

お金の学校特集

お金の学校の特集へ

 

 

[おすすめ株式投資セミナー特集]

 

株式投資を「専門家や現役で成功している投資家に学びたい」という方は多いのではないでしょうか?

 

 

現在は、有難いことに、会場開催型、オンライン型など、優良セミナーが数多く開催されています。

 

ここでは、株式投資で成果を出したい初心者の方におすすめできるセミナーを以下の観点から、ランキング形式でお伝えしています。

 

◯ 講義は満足できる内容か?

◯ 運営は信頼できるか?

◯ 口コミや評判は良好か?

 

株式投資セミナー

 

 

 

 

コメントを残す

メールアドレスが公開されることはありません。 * が付いている欄は必須項目です

ABOUTこの記事をかいた人

マネリテ!編集部は東京大学経済学部卒の証券アナリストを中心とした金融知識が豊富なメンバーが株式投資初心者に向けて有益な情報を提供しています。株式投資を行う意義から基本用語、おすすめのネット証券・投資先情報をお伝えするメディアです。日本人の金融リテラシーの向上と明るい未来を目指しています。