株式投資をしている際に「BPS」という単語を聞いた方はありませんでしょうか?
このコンテンツでは、そのBPSについて詳しくお伝えしていきます。
目次
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BPSとは?「1株あたり純資産」を計算方法を含めて紐解く
BPSの正式名称はBook-value Per Shareがどのような指標なのか見ていきたいと思います。
以下は証券会社の定義です。
Book-value Per Shareの略称で和訳は1株当たり純資産。企業の安定性を見る指標。
計算式は純資産÷発行済み株式数
BPSが高ければ高いほど、その企業の安定性は高いことになる。
(引用:野村證券「BPS」)
純資産というのは「総資産」から「総負債」を差し引いて算出されます。
純資産を発行済株式数でわることでBPSが算出されます。
BPSは1株に帰属する純資産です。
BPSが大きいほど大きな資産と少ない負債を有した企業であることとなります。
企業が事業を営むにあたって資産は必要不可欠です。
現金や機械だけでなく、無形の技術などを含めて利益を生み出していきます。
さらに、負債は安定性という面では少ないにこしたことはありません。
負債を多く抱えているということは支払い利息が発生し収益にも大きな影響を及ぼしますからね。
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PBRとの関係は?
PBRは株価に対してどれだけ純資産を保有しているか?
ということを示した指標であり、以下の式で算出されます。
【PBR = 時価総額 ÷ 純資産】
ここで時価総額は企業を丸々買収するためにいくら必要かという金額で「発行済株式数×株価」で算出されます。
この式を代入すると以下の通りとなります。
PBR = (株価×発行済株式数) ÷ 純資産
= 株価 ÷ (純資産÷発行済株式数)
= 株価 ÷ BPS
BPSがわかっていればPBRを簡単に算出することができるのです。
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下落しつづける東証一部のBPSと理由を紐解く
以下は日本取引所から取得した東証一部上場企業つまりTOPIXの構成銘柄のBPSの推移です。
一つは東証一部上場企業数の増加です。
上場企業数 | |
1990 | 1191 |
1991 | 1223 |
1992 | 1229 |
1993 | 1234 |
1994 | 1235 |
1995 | 1253 |
1996 | 1293 |
1997 | 1327 |
1998 | 1340 |
1999 | 1364 |
2000 | 1447 |
2001 | 1491 |
2002 | 1495 |
2003 | 1533 |
2004 | 1595 |
2005 | 1667 |
2006 | 1715 |
2007 | 1727 |
2008 | 1715 |
2009 | 1684 |
2010 | 1670 |
2011 | 1672 |
2012 | 1695 |
2013 | 1774 |
2014 | 1858 |
2015 | 1934 |
2016 | 2002 |
2017 | 2062 |
2018 | 2128 |
2019 | 2160 |
新規に東証一部に上場する企業は比較的小さい企業となります。
元々上場していた企業の平均BPSが、新規上場企業が加わることによって平均BPSが減少していきます。
新規上場企業数の増加が主因であると考えられます。
その他、2点目の理由として考えられる理由が企業の新規株式の発行です。
既存の企業が市場から新規に資金調達をするために発行済株式数を増加させていく傾向にあります。
直接的な要因は1点目だとは思いますが、少なからず影響していると考えられます。
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BPSが上昇する要因
BPSが上昇するのはどのような場合でしょうか?
代表的な3つの要因についてお伝えしていきたいと思います。
利益が繰越利益剰余金として純資産の部に計上される
企業は株主からの資本と、会社の資産を使って収益を生み最終的に純利益を稼ぎ出します。
稼いだ純利益から配当金として拠出した金額を差し引いた分を繰越利益剰余金として純資産の部に計上します。
純資産が上昇すればBPSの分子が増加することになりますのでBPSの増加要因となります。
グローバル企業において円安が進む
グローバル企業は外貨建の資産と負債を保有しているケースがあります。
例えば1USD=100円の時のバランスシートが以下の通りだとします。
その後、1USD=120円に円安が進んだところ以下の通り純資産が増加します。
純資産が増加することでBPSの分子が増加して、結果的にBPSの増加という結果をもたらします。
自社株買いが実施される
今までの二つはBPSの分子である純資産の増加によるBPSの上昇理由についてお伝えしました。
その他にも分母の発行済株式数を減少させることでもBPSを増加させることができます。
発行済株式を買い戻す「自社株買い」をすることで発行済株式を減少させることができます。
自社株買いは同様にEPSの上昇にも寄与するため、株価の上昇に直接影響するため株主還元策として注目度が上昇しています。
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BPSが減少する要因
次にBPSが減少する要因について解説していきたいと思います。
純損失が発生する
先ほど純利益が発生した場合は、繰越利益剰余金が純資産の部に積み増されてBPS増加を招くとお伝えしました。
反対に純損失となってしまった場合、純資産の部のマイナス項目である繰越損失金が発生します。
結果的にBPSの分子の項目である純資産の減少を伴ってBPSの減少を招きます。
グローバル企業において円高となりBPSが減少
先ほど、グローバル企業において円安となるとBPSの増加を招くともうしました。
一方、円高となると反対に為替換算調整勘定がマイナス項目となって円建純資産の減少を招きます。
発行済株式数が上昇する
上記二つはBPSの分子の純資産の減少からBPSの減少を説明してきました。
企業は株式市場から資金を調達するために株式を新たに発行して調達することがあります。
株式を新規に発行すると、分母の発行済株式数が上昇してBPSの下落を招きます。
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BPSを見る上での注意点
BPSの数値をそのまま信じるのは一概によいとはいえません。
例えば総資産が120万円、負債が100万円で、純資産が20万円の資産となります。
しかし、総資産の中身には現金等の金額が不変のものと刻一刻と変化する資産があります。
一番わかりづらいのが「のれん」ですね。「のれん」は企業買収の時に発生します。
「のれん」は実際の買収価格と、買収する企業の純資産の差額を資産の部に計上する処理です。
景気が悪くなったり、買収した企業の事業環境が悪化した場合、「のれん」の減損が発生します。
「のれん」の減損は高く買ってしまった分のプレミアムを資産から取り崩して損益計算書の損失に計上されます。
2020年3月には総合商社の丸紅が巨額の減損を計上して業績予測を3900億円も下方修正して話題を呼びました。
直近の有価証券報告書のバランスシートに乗っている純資産は、あくまでも現時点からみると過去の数値です。
現在の情勢を踏まえてBPSの実態値を推定する必要があるのでしょう。
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まとめ
「1株あたり純資産」であるBPSは企業の安定性を示す指標として活用されています。
BPSの代表的な増減要因は以下の事由が挙げられます。
◼︎ BPSの増加要因:
- 純利益発生による純資産の増加
- グローバル企業における円安の発生
- 自社株買い
◼︎ BPSの減少要因:
- 純損失発生による純資産の減少
- グローバル企業における円高の発生
- 資金調達のための新規株式の発行
また、現在算出できるBPSはあくまでも最新のバランスシートから算出される過去の数値です。
市況や事業環境の変化を加味して適切なBPSの数値を算定して投資判断に役立てていきましょう。