会社員の方で、資産運用を考え始めるとまず最初に辿り着くのが「投資信託」なのではないでしょうか？
投資信託は、投資信託販売会社から購入します。
投信は幅広く一般の投資家から資金を集め、資金運用の専門家が株式や債券等に分散投資します。
その運用成果を、投信を購入した投資家に還元する仕組みになっています。
このコンテンツでは、その投資信託の概要と、投信を購入するメリット・デメリットを解説していきたいと思います。
目次
Contents
投資信託とはなにか？株式と何が違うのか
投資信託の銘柄を「株のように」購入してリターンを受け取るというものと認識している人が多いように感じます。
しかし、その実態はかなり異なります。
株式投資は個別銘柄に投資をし、企業の業績やマーケットの状況などにより株価は変動し、投資家のリターンは影響します。
つまり投資損益は100%自分の投資判断の責任ということになります。
しかし、投資信託は投資家からお金を集めてきて「プロに運用を委託する」ことで資産を増やすことを目的とした投資手法です。
投資信託にも人気なものでは楽天・全米株式インデックス・ファンド(楽天VTI)、ひふみプラスなどなど、様々な銘柄があります。
投資信託は銘柄ごとに「運用者」が異なり、運用者のことをファンドマネージャーと呼びます。
あるファンドマネージャーは「私は海外、それも新興国をメインに投資しリターンの最大化を目指しますよ」と言い、他の銘柄の運用者は「国内株だけで安定的にリターンを出していくよ」などなど十人十色です。
これらのPRは全て投資信託が用意している「目論見書」で解説されています。
投資信託の損益は運用を委託したプロの手腕に大きく影響されます。
委託するファンドは個人が選定するため選定したファンドが悪ければ当然大きな損失を被ることとなります。
目論見書の中に、運用方針、ポートフォリオ、過去実績、そして取引手数料などが網羅されています。
基本ですが、投資信託は必ず目論見書をしっかり読んだ上で購入しましょう。
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投資信託のメリットとは
投資初心者の方には身近な投信ですが、投信の主なメリットは3つあります。
運用を専門家に任せることが出来る
投信の運用は、資産運用の専門家である「ファンドマネージャー」が行います。
ファンドマネージャーが、投資家に代わって資産運用をしてくれます。
投資の初心者が運用するよりも高いリターンが期待できる、というものです。
特に仕事で忙しいビジネスパーソンなどには、時間がありません。
代わりに投資の専門家に運用を任せることができることは、大きなメリットになります。
少額から分散投資が可能
投信は少額から投資することができます。
投資を始めるのが怖いという方も少額からお試しで始めることができるのは初心者にとって魅力ですね。
いろいろな資産に分散投資が出来る
投信の最大のメリットになるのが、分散投資です。
株や債券や不動産は、それぞれ値動きが違うので、多くの種類を組み合わせて運用すると投資全体の値動きは安定するといわれています。
個人で複数の商品を持って値動きを管理するのは大変です。
しかし投信は数十から数百の資産に分散して投資しています。
1つの投信を購入すれば分散投資になることがメリットです。
あくまでもファンドマネジャーの運用方針次第ですので、目論見書にしっかり目を通すようにしましょう。
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投信のデメリットとは
投資信託を購入するデメリットは以下の2つです。
高いリターンは見込めない？
投資信託には「アクティブ型」と「インデックス型」の２種類があります。
インデックス型というのは日経平均やTOPIX、米国でいうダウ平均やS&P500指数のような指数に連動する成績を目指す投資信託です。
アクティブ型の投資信託というのはインデックス型に対してプラスのリターンを求める投資信託です。
株式指数は結局のところ企業の利益の上昇に従って株価は上昇します。
企業の全体の利益の伸びに比例して指数は上昇していきます。
この傾向は資本主義が始まった200年間変わることなく続いております。
さらに今後人口が100億人に向けて増加していくことを考えると、指数はほぼ100%の確率で上昇していくでしょう。
参考まで以下は約200年間の米国の代表的な指数であるS&P500指数のチャートです。
インデックス型は安定的な利益を見込むことができます。
アクティブ型に関してはリターンが悪いというデータも金融庁からだされています。
| 運用利回り | 信託報酬（手数料） | 最終利回り |
| 2.03% | – 0.5%～1.0% | ＝1.03%～1.53% |
| 1.26% | – 1.0%～1.5% | ＝▲0.24%～0.26% |
| 1.27% | – 1.5%～2.0% | ＝▲0.73%～▲0.23% |
手数料が高い
次章で詳しく、説明しますが、投信は手数料が株式投資などに比べると比較的高いです。
投信を購入するときにかかる購入時手数料、投信の保有期間中にかかるランニングコストである信託報酬。
投信の解約時にかかる信託財産留保額が主な手数料になります。
すべての手数料を合わせると5%を超える投信もたくさんあります。
それでは以下で解説していきます。
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投信の手数料は主に3つ
先ほどの章で投信の手数料について説明しましたが、この章では詳しく投信の手数料について説明していきます。
購入時手数料
投資信託を購入するときにかかる手数料です。
ネット証券などでは、ノーロードと呼ばれる手数料無料のものもあります。
大手都市銀行や大手証券の窓口で投信を購入すると、基本的には購入時の手数料がかかります。
全く同じ商品でも金融機関によって購入時手数料が違うことも多い点も気をつけましょう。
ちなみに銀行や証券で購入すると平均3%の手数料がかかります。
100万円投信を購入したとすると3万円手数料がかかるイメージです。
信託報酬
投資信託保有期間中にかかるランニングコストのことを信託報酬といいます。
信託報酬は購入時手数料とは違い、どの金融機関で購入しても同じ商品ならば同様に支払いが発生します。
信託報酬は複雑な商品だと2%を超える投信もあります。
100万円購入したら年間2万円手数料がかかるイメージですね。
信託財産留保額
投信を解約するときにかかる手数料です。
信託財産留保額も信託報酬と一緒で同じ商品ならば購入する金融機関に関係なく一律同じ金額がかかります。
信託財産留保額は0.3%程度のものが多いです。
100万円の投信を解約した場合、3,000円手数料がかかるイメージです。
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投資信託購入におすすめなのは楽天証券
投資信託はどこの証券会社で勝っても同じというわけではありません。
重要なのは銘柄取扱数とポイント還元率、さらにポイントの使い道なのですが、全ての面で圧倒的なのは楽天証券です。
楽天証券は約2700銘柄を取り扱っているだけでなく、ポイント還元率が他を圧倒しています。
楽天カードクレジット決済による積立で購入額の1%がポイント還元されるだけでなく、3%のポイント還元を受け取れる方法まで存在しています。
投信を購入するのであれば楽天証券を利用することを推奨します。
楽天証券はその他にも様々なメリットについては『楽天証券の魅力』で紹介しています。
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まとめ
投資信託の概要と投信を購入するメリット・デメリットを解説してきました。
投資信託はたくさんの銘柄がありますので、購入に迷ってしまいそうです。
適切に、自分の運用方針と投資信託が目指す運用方針が合致するものを購入することをおすすめします。
また、購入した場合のリターンと手数料を計算して、最終的に手元に残る金額を把握するようにしておきましょう。
編集部が厳選した長期的に大きな資産を構築するのに適した投信については『株式投資初心者にもおすすめできる手堅い投資先(ファンド)ランキング！』で紹介しています。
参考にしてみて下さい。
以上、【投資信託とは？】会社員に人気の投信を購入するメリット・デメリットと手数料形態を解説。…でした！
